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2008/12/24

Supergreen ZENN Car Comes to Santa Cruz


http://www.santacruz.com/News/2008/12/23/Supergreen_ZENN_Car_Comes_to_Santa_Cruz
SantaCruz.com - Santa Cruz,CA,USA
This holy grail of technology is the goal of EEStor and two other companies ... EEStor and ZENN may have taken a commanding lead, however, with the Dec.


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Exclusive Interview With Honda’s Chief Engineer - Part 1 ...


http://gas2.org/2008/12/23/interview-honda-chief-engineer-mr-yamamoto-part-1/
Gas2.0 - Portland,OR,USA
Mr. Yamamoto explained that Honda engineers have researched ultracapacitor technology in the past but that the technology, although promising, ...


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US patent /EEStor


Zenn Motor partner granted US patent for battery
Reuters - USA
Low-profile EEStor is working on an ultracapacitor battery that is smaller and will charge faster that traditional batteries. Zenn holds the worldwide ...

US car battery companies seek $1B in federal aid | Cleantech Group
Cleantech Group - San Jose,CA,USA
Other companies, such as Texas-based EEStor, are promoting ultracapacitors as a better solution than lithium-ion batteries.

New Patent Reveals Details of EEStor’s Ultracapacitor Technology
Gas2.0 - Portland,OR,USA
A newly-granted US patent (PDF) for the upcoming ultracapacitor technology from secretive Texas-based EEStor contains a ton of detailed information about ...

Secretive start-up wins key patent for a battery alternative
Plenty Magazine - New York,NY,USA
EEStor, an energy storage company, has kept electric vehicle enthusiasts on their toes with claims that it can build a very dense ultracapacitor, ...




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2008/12/19

HP、ノートPC用の高性能バッテリー:30分で80%充電、3年保証付き


http://wiredvision.jp/news/200812/2008121120.html
2008年12月11日
Priya Ganapati
ここ数年、ノートパソコンの小型化と高性能化が進んでいるが、ノートパソコンに電力を供給するバッテリーはほとんど変化がなかった。

そんな中、米Hewlett-Packard(HP)社は、バッテリー製造の新興企業である米Boston-Power社と提携。2009年初めからHP社の顧客向けに、より短時間で充電でき、性能劣化も少ないリチウムイオン・バッテリーをアップグレード・オプションとして提供する予定だ。

Boston-Power社の説明によると、このバッテリー(名称は『Sonata』)は、現在のリチオムイオン・バッテリーよりも高速で充電でき、時間が経っても充電容量は減少しないという。[Sonataは2007年1月に『DEMO 07』で技術デモが初めて披露された製品]

Boston-Power社の創設者で最高経営責任者(CEO)のChristina Lampe-Onnerud氏はこう語る。「われわれが提供するのは、業界の他のリチオムイオン・バッテリーに比べて4〜5倍長持ちする価値ある製品だ。このバッテリーは劣化が遅く、現在のバッテリーが6ヵ月で劣化し始めるのに対して、この製品は3年間は使える」

さらに、Boston-Power社のバッテリーは、30分間で最大80%の充電が可能だ。これに比べ、現在のノートパソコン用バッテリーを同程度まで充電するには約2時間かかる。

また、高品質のバッテリーを使うことによって、大手のパソコンメーカーは、ここしばらく直面してきたバッテリーが原因の火災やリコールの一部を回避できるかもしれない。

2ヵ月前、バッテリー過熱の報道を受けて、ソニーは自社で製造したバッテリー数万台をリコールした。特にこの問題の影響を受けたのは、HP社、米Dell社、東芝だった。

Boston-Power社のLampe-Onnerud氏は、同社のバッテリー技術によってこれらの過熱問題も防げると語る。

「ノートパソコンに異常な電圧が供給されると、当社のバッテリーは4〜6分以内にそれを検出し、摂氏60〜70度で遮断される。一方、現在の技術では、異常電圧を検出するのに約20分かかり、温度は100度を超える」とLampe-Onnerud氏。

Boston-Power社のバッテリーに関して、HP社は3年保証を提供すると述べている。同社によると、これはノートパソコンを販売する企業が提供する中で最長のバッテリー保証になるという。

[Boston-Power社のリリースによると、HP社の『Enviro Series』のオプションで、Sonata技術を採用したバッテリーを購入した場合に3年保証が付くという]

HP社は、Sonataバッテリーは既存のノートパソコンにも使用できると話す。「互換性のある」ノート機を使用しているHP社の顧客は、既存のバッテリーをSonataに交換することも、Sonataをバックアップとして使用することもできる。

今のところ、Boston-Power社とHP社はいずれも、Sonataバッテリーにアップグレードする際の価格を公表していない。

[日本語版:ガリレオ-天野美保/高森郁哉]
WIRED NEWS 原文(English)


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日本は電気自動車大国になるか:電池交換ステーション+スバルと三菱等の新計画


http://wiredvision.jp/news/200812/2008121122.html
Subaru Plug-In Stella Conceptと、実証実験計画の関係者

日本政府は、ガソリンを入れるように手軽に電気自動車を充電できるようにしたいと考えており、新興の電気自動車関連企業である米Better Place社(本社カリフォルニア州)の関係者を招聘し、電池交換ステーションの設置を要請している。この計画が成功すれば、同国で電気自動車が主流になる可能性がある。

日本政府は、2020年までに国内の新車販売の2台に1台を電気自動車にすることを目指しており、Better Place社は、富士重工業(スバル)ならびに三菱自動車工業とともに、こうした目標に向けた日本政府の取り組みを支援する。

12月9日(米国時間)に発表された試験計画では、消費者は充電する時間がないときに、切れた電池を新しい電池に簡単に交換できるようになる。一部の自治体で実施されるこの計画は、日本国内での電気自動車の普及に向けた最初の一歩であり、来年早々には、日本で電池交換ステーション第1号が登場すると見られる。

Better Place社を立ち上げた起業家のShai Agassi氏は、「Better Place社は、卓越した自動車製造技術を持つ日本で実施されるこの画期的なプログラムに参加できて光栄に思っている。日本は、再生可能エネルギーを燃料とする、『Car 2.0』とも言うべき次世代の電気自動車モデルに一歩近づこうとしている」と述べた。

日本の他にも、すでにイスラエルやオーストラリア、デンマークのほか、米国のハワイ州や、カリフォルニア州北部のいくつかの地方自治体、Better Place社と契約を結んでいる。例えば、Better Place社が日本政府と契約を結んだ日の1週間前には、ハワイ州が同社と共同で、2012年までに電気自動車の充電ステーションを10万基設置すると発表している。

Better Place社は移動手段に革命をもたらすことを目指している。簡単に言えばAgassi氏は、「Electric Recharge Grid Operator(充電網オペレーター:ERGO)」というコンセプトを提唱して、携帯電話のビジネス・モデルを電気自動車業界に持ち込もうと考えているのだ。[日本語版過去記事によると、現在自動車を所有するコストよりも安価に電気自動車を利用できるようにするというコンセプト]

この計画には、「スマートな」充電ステーションのネットワークを構築する必要がある。ドライバーはいつでもどこでも充電でき、携帯電話の料金プランとよく似た契約システムで料金を払える(走行距離が無制限のプランや一定のプラン、走行時に料金プランを選べるオプションが考えられる)。顧客が充電を待っていられない場合は、自動電池交換ステーションに行き、だいたいガソリンを入れるのに要する時間で、切れた電池を新しい電池に交換できる。自動車は顧客の物だが、電池を所有するのはERGOで、電池交換自体には1セントもかからない。

イスラエルはこのアイデアを気に入って契約を結んだ最初の国であり、Better Place社の関係者は8日、テルアビブで公共充電ステーションの仕組みを示すデモを行なった。テルアビブの駐車場で初公開されたのは、17基の充電ステーション。各公共充電ステーションは高さ約90センチで、同時に2台の車に対応できる。Reutersによると、Better Place社イスラエル法人の最高経営責任者(CEO)であるMoshe Kaplinsky氏は、「これでコンセプトが実証された」と述べた[以下の写真]。



Better Place社はIsrael Electric社と提携し、来年に1万基、2011年に10万基の充電ステーションをイスラエルに導入することを目指している。さらにBetter Place社は日産自動車と電気自動車を共同開発しており、2011年にはイスラエルで電気自動車の利用が可能になる見通しだ。

一方、日本の環境省は、Better Place社と自動車メーカーに対し、来月を皮切りに、日本の4都道府県に50台の電気自動車と充電インフラを提供する3〜6カ月の試験計画への参加を要請した。

三菱自動車工業の『i MiEV(アイミーブ)』、富士重工業の『Subaru Plug-In Stella Concept(スバル・プラグイン・ステラ・コンセプト)』、電気オートバイ『Erzero』などの車両が提供される。当局者によると、電池交換ステーション第1号は横浜市に誕生する予定だという。

i MiEVについては以前にワイアード・コムで詳しく取り上げている(日本語版記事)。i MiEVは、16kWhのリチウムイオン電池と、47kW(約64馬力)のモーターを搭載。航続距離は約160キロメートル、充電時間は[電源タイプなどによりかなり異なるが]12時間だ。

一方、Subaru Plug-In Stella Conceptは今年発表された。電気自動車『R1e』(日本語版記事)に搭載されている技術を移植し、4人乗りの小型車がベースとなっている。9.2kWhのリチウムイオン電池、最高出力40kWのモーターを搭載、最高時速は約100キロメートル。リチウムイオン電池は、わずか15分で80%の充電が可能だという。記事冒頭の写真で、日本の政府当局者6人の後ろに写っているのが、Subaru Plug-In Stella Conceptだ。

以下は、Better Place社がコンセプトを紹介するビデオ。
http://jp.youtube.com/watch?v=9Bfz_x9e2Fo&eurl=http://wiredvision.jp/news/200812/2008121122.html



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環境ビジネスは米国経済の救世主になれるか


http://wiredvision.jp/news/200811/2008112623.html
カリフォルニア州エメリービル発――「従業員数は203人だ。まだ増えている」と、代替燃料の新興企業、米Amyris Biotechnologies社の最高経営責任者(CEO)John Melo氏は、最近作った豪華な設備のガラスのドアを軽快な足取りで通過しながら話した。

エメリービルは、カリフォルニア州オークランド郊外にある産業の町で、同社は米Pixar Animation Studios社から通りを少し行ったところにある。

金融市場がここ数十年で最悪の状態にあるなかで、Amyris社は大胆な計画を推し進めている。その計画とは、2011年までに合成バイオ燃料を年間2億ガロン生産し、1ガロン[約3.8リットル]2ドルで提供するというものだ。

従業員を解雇したり、合理化を検討したりしている企業が多い中で、Amyris社は11月上旬、ささやかなパーティーを開いた。米Google社の施設と似ているとはあまりいえない社員食堂にチーズとパン、ワインを並べ、年間の生産能力240万ガロンとなるパイロット工場の完成を祝ったのだ。

「ついにすべてが1つになり、動きだす」と、Melo CEOは話した。「最初から最後まで、すべての過程が実用的なものだ」

いま、世間には暗いニュースがあふれている。11月中旬には、失業保険の申請者が50万人を超えた。これは、2001年9月11日の米同時多発テロ直後以来のことだ。『S&P 500』と『ダウ・ジョーンズ工業株価平均』は今年に入ってから40%近く下落している。一方、高い評価を受けている国際エネルギー機関(EPA)は12日に『World Energy Outlook 2008』(PDFファイル)を発表し、「現在のようなエネルギーの供給と消費は、明らかに持続不可能である」と断言した。

そんな中で、遺伝子操作した酵母を利用し、糖の分子からディーゼル燃料やマラリアの治療薬といった価値の高い製品を生み出そうとしているAmyris社は、とてもまぶしくグリーンだ。

Barack Obama次期大統領とその陣営は、環境分野における革命が米国を景気後退から救い出してくれることを期待している。その変革の顔、希望の灯となっているのがAmyris社なのだ。

ひとくちに言えば、Google社がメディア業界を撹乱し革新したように、Amyris社もエネルギー市場をかき乱す可能性を秘めている。そして米国は、科学と工学で世界の1歩先を行くことによって、この20年見失っていた生活の支えとなる仕事を取り戻し、経済を再び活性化できる可能性がある。

大手ベンチャーキャピタルの米Kleiner Perkins Caufield & Byers(KPCB)社は、ローレンス・バークレー国立研究所から独立する形で設立されたAmyris社について、環境分野の有望企業だと称え、資金を投入している。KPCB社のJohn Doerr氏とAl Gore氏は何年も前から、クリーンエネルギーに関する演説の中でAmyris社の話をしてきた。

確かにAmyris社のオフィスは、緑豊かな中庭に面してデザイン性の高い部屋や廊下が配置された作りで、そのさわやかな開放感は、まさに刷新を具体的に表現しているようだ。

Amyris社は、どんな種類のものであれ、炭素を含む糖を、輸送用の液体燃料に変えてしまう強力な技術を持っている。この技術を使えば、エネルギーを大量に消費する原油の精製が不要になる。

同社によると、「採掘から車両が走り出すまで」に排出する温室効果ガスを、従来のディーゼル燃料に比べて80%削減できるという。バイオ燃料の排出量の計算は難しいことで知られ、特に、土地利用の変化による二次的な影響を計算するのは難しい。それでもAmyris社の技術は、石油と比べれば環境志向的と言って差し支えないだろう。そして、同社が言うように1ガロン2ドルのディーゼル燃料を本当に供給できるなら、ほぼ間違いなく市場はある。たとえ、原油価格が1バレル[約159リットル]100ドル以下を維持してもだ。

Amyris社は、米国のパイロット工場が完成したら、ブラジルに同様の工場を建てる計画だ。ブラジルでは、同国2位のエタノールメーカーSantalisaVale社と提携してジョイントベンチャーを設立した。SantalisaVale社は、フルサイズの工場向けに、200万トンのサトウキビを粉砕する能力を提供する予定だ。



Amyris社の実用化に向けた着実な歩みは、環境技術のブームでベンチャーキャピタルの投資を受けた第1世代の企業が成熟してきたしるしでもある。ただし、シリコンバレーとワシントンの人間を喜ばせているのは、この分野の科学的可能性だけではない。環境技術を持つ企業がさまざまな産業で競争力をつければ、工場で製品を作る仕事が大量に創出される可能性があるのだ。

少なくとも、環境技術への投資家や目ざとい政治家は、ミシガン、ペンシルベニア、オハイオ各州の解雇された労働者たちにそう売り込んでいる。

投資家としても作家としても有名なEric Janszen氏は今年に入ってから、「環境技術の分野に出資するための協調的な取り組みがないため、どの方面や分野が米国を景気後退から引き上げてくれるのか、まだはっきりとは分からない」と、ワイアードに語った(日本語版記事)。

「今後どうなりそうかというと、政治家がこの状況を調べて、『人々が仕事につけるようにするには、これからどうしたらいいのか?』と問いかけることになるだろう。経済の1つの分野に焦点を合わせることによって、米国を景気後退から脱出させることができる」

Obama次期大統領のエネルギー計画は、二酸化炭素の排出量が少ない代替エネルギーの分野で500万人の雇用を創出することを目指している。米General Motors社と同等の規模の会社を新たに20作って、それぞれが25万人を雇う計算だ。

しかし、環境技術を持つ企業がいかに速く成長していると言っても、取って代わろうとしている経済の規模には遠く及ばない。シリコンバレーの新興企業にとっては、200人の雇用でも十分に大規模だ。

Amyris社のパイロット工場も小規模なもので、ハーフコートのバスケットボールができる程度だ。Amyris社はこれまでに1億2000万ドルを確保し、今後18カ月は成長を続けることができるというが、経済状況の変化のため、2年以内に上場するという計画の可能性は後退している。

一方、環境への配慮という魅力があるにもかかわらず、Amyris社に対しては批判もある。一部の環境保護団体はバイオ燃料そのものに反対しており、例えばカナダのオタワに拠点を置くETC Groupは、合成生物学を利用する企業の手法やビジネスモデルを標的にしている。ETC Groupは12日に発表した報告書で、まだできたばかりのこの業界は、取って代わろうとしているシステムと同じくらい環境に悪影響を及ぼすと主張している。

「コンバージング・テクノロジー[収斂(しゅうれん)技術]を支持する人々は、石油からの脱却によるグリーンでクリーンな未来を約束している。経済的に重要な合成物の生産を、化石燃料に頼らず、植物の糖が支える生物学的な生産基盤に頼る未来だ」と、ETC Groupは書いている。「甘美で汚れがないように聞こえるかもしれない。しかし、いわゆる『シュガー・エコノミー』は、1企業がすべての植物を握るきっかけにもなる。大規模な生物多様性の崩壊につながるのだ」

ETC Groupをはじめとする複数の環境保護団体が、バイオ燃料はその種類にかかわらず、最終的に深刻な環境被害をもたらすと主張している。土壌を蝕(むしば)み、劣化させ、生物多様性を損ない、食糧供給をますます不安定にする。つまり、世界のエネルギー問題を「オイルのピーク」から「ソイル(土壌)のピーク」に移すにすぎないというのだ。

しかも、Melo CEOはAmyris社を大きくするためにBP社[英国に本拠を置く、国際石油資本のひとつ。以前の名称はBritish Petroleum]から招かれた人物だ。これも環境保護団体に好ましくない印象を与えている。

それでも、液体燃料は世界の輸送システムを支えている。液体燃料はそれ自体がエネルギーの貯蔵庫でもあるため、使い勝手がいいのだ。『Green Car』誌の編集者Ron Cogan氏によると、電気自動車はエネルギーを蓄える装置としての電池が必要で、電池は高価だという。

「答えは何か? 答えは1つではない」と、Cogan氏は言う。同氏は1990年代前半から、車の代替エネルギーの動向を追ってきた。「どのような燃料、技術も無視できない。現在われわれはそういう状況にあると思う」

次期政権は、経済の危機と気候の危機を相互に絡まり合ったものと見ている。Obama次期大統領の政権移行チームを率いるJohn Podesta氏は9月、自らが代表を務める『米国の進歩のためのセンター』を通じ、1000億ドルの環境対策の計画をまとめている。

しかし、環境技術への投資の状況は急激に悪化している。しかも、現行のエネルギー経済体制を組み替えるには、この業界は非常に大規模な成長を遂げなければならない。

深刻な景気後退と、いつ破壊的な気候変動が起きてもおかしくない現状を考えると、融資やインセンティブといった「グリーンな救援隊」は遅すぎるのかもしれない。そうなった場合、Amyris社のような企業が、ピカピカであっても誰もいないパイロット工場を作っただけで終わってしまう可能性がある。新しいクリーンな経済を推進しようと意気込む人々の志を支えるには、規模が足りないのだ。

[日本語版:ガリレオ-米井香織/福岡洋一



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米国自動車業界の希望「軽自動車」:日本からレポート


< http://wiredvision.jp/news/200811/2008111822.html >
日本でおなじみの軽自動車は、不況にあえぐ米国の自動車産業にとって希望の
光かもしれない。低燃費な軽自動車は、不況の中でも売上を伸ばしているのだ。


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太陽光発電+プラグインハイブリッド車 


GridPoint renewable energy house
http://greenpost.way-nifty.com/softenergy/2008/12/gridpoint-renew.html
GridPoint Demonstrates Intelligently Connecting Electric Vehicles
with the Power Grid
http://www.gridpoint.com/news/press/20081203.aspx


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大手電池メーカーの野望-バフェット氏も認めた中国BYD


http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20081113/177196/
2008年11月17日 月曜日 FINANCIAL TIMES
中国  BYD  リチウムイオン電池  電気自動車  プラグインハイブリッド車   環境に配慮した自動車の必要性は誰もが認める。中国の比亜迪(BYD)の王伝福総裁(42歳)は、中国人の頭脳と勤勉さに、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏の資金が加わった今、それを実現するのは自分だと信じている。

 ダウ平均が7%近く下がった9月29日。ウォール街最悪の日に数えられるこの日、バフェット氏が抱えるミッドアメリカン・エナジー・ホールディングス*1がBYDの株式10%を取得した。

世界最大の自動車会社目指す
 BYDは、充電式電池では世界大手であると同時に中国自動車産業の期待の星である。今回の投資は、電気と自動車を組み合わせて自動車産業の「緑の革命」 を先導していくのは、技術者から起業家に転じた王氏だというバフェット氏の信頼を勝ち得たことを意味する。この出資は香港市場を驚かせ、BYD株(25%を王氏が所有)は42%も急上昇した。

 香港に隣接する深圳 市にあるBYD本社でインタビューに応じた王氏は、西欧の成熟経済から産業の主導権が中国に移りつつあることをBYDが象徴していると明言した。

 来客用にダイエットコークが並んだ役員室の大きな机を前に腰掛けた王氏は半袖シャツの胸ポケットにボールペンを挿し、メガネを掛けている。カルロス・ゴーン氏のような自動車会社の洗練されたトップというより、中国版ビル・ゲイツ氏を思わせる。バフェット氏は彼こそが自動車技術に新たな革命をもたらす逸材と見込んだのである。

 王氏は穏やかな口調で、2025年までにBYDを世界最大の自動車メーカーにすると語る。「『新エネルギー車』で我々は世界トップになる自信がある。技術的には10年あれば十分だ」。

 自動車産業は今、リチウムイオン電池を動力源とした家庭で充電できるプラグインハイブリッド車や電気自動車への転換という、100年の歴史の中で経験したことのない速さの技術的変化に直面している。この大きな潮流の中心にいると自負しているのが王氏だ。

 BYDの事業をどのように拡大させてきたかを尋ねると、控えめな答えが返ってきた。「我々は典型的な中国企業だ。賢明かつ勤勉で、置かれた状況を最大限に生かしてきた」。

*1=同社は、バフェット氏が率いる米バークシャー・ハザウェイが株式の87.4%を持つガス・電力会社

だが彼の謙虚な言葉の裏には民族的自尊心が潜んでいる。つまり、王氏は中国企業は西側の企業より賢明で勤勉だと言いたいのだ。中国の強みは市場の大きさであり、人民の質だ。毎年中国の大学を卒業する学生数は500万人。「欧州のどこかの国の人口を上回る」規模で、しかもその賃金は西側や日本の競合各社に比べずっと低い。

 BYDで働く技術者は1万人。その半分が自動車に携わっている。王氏は10年以内に自動車関連の技術者を3万人に増やすつもりだ。「コストが高すぎて」 日米のライバルはこれほど多く雇えないと指摘する。BYDはマネジャーの大半を新卒で雇い、現場で鍛える。彼らは工場に隣接する寮で起居する。

 13年前の創業時、王氏は日本製自動電池製造ラインを輸入する資金にすら事欠いていた。それが今や携帯電話機用電池ではシェア30%の世界1位、ノートパソコンなど電気製品向けの充電式電池では世界2位を誇る。

 さらに驚くのは、2005年に初めてクルマを自主開発した同社が今年9月、販売台数では中国メーカーで1位となったことだ。これは新型小型車「F0」の発売に負うところが大きく、今後も好調が続くとは考えにくい。それでも自動車コンサルティング大手のJ・D・パワーは、BYDが今年、販売台数を50%以上伸ばすと予測している。

 政府系機関で研究者として経験を積んだ王氏がBYDを創業したのは1995年。中国は経済開放政策のただ中にあった。「当時の深圳 は活気に満ちていて、ゴールドラッシュが起きているようだった」と王氏は振り返る。

 政府の研究者が調達できる資金の少なさに不満を感じた王氏は、親類に借金をして独立し、ニッケル電池を作り始めた。彼は技術書を読んで自分で組み立てた半自動装置を使った。新興のBYDに対し、警戒心を高めた日本の既存メーカーは日本ではソニーが、米国では三洋電機が特許侵害で提訴。後者は示談によって解決している。

加速感や仕上がりには課題
 小型リチウムイオン電池市場で大きなシェアを獲得した今、王氏は社内のほぼ全エネルギーを代替燃料車に注いでいる。内燃機関より環境に優しい技術への注目が高まる中、王氏は自社の電池生産に関する蓄積は、電気自動車の分野で大きな強みになると考えている。BYDは今年後半にプラグインハイブリッド車を発売、米国及び欧州連合(EU)市場には2011年に投入する計画だ。電気自動車「E6」については中国で2009年に発売する予定だ。

プラグインでは、仏ルノーや日産自動車、独メルセデス・ベンツに加え、中国でシボレー「ボルト」を生産する計画の米ゼネラル・モーターズ(GM)などが競合となる。迎え撃つ準備は万端だと王氏は言う。「中国企業は優れた電池を生産するのだから、代替燃料車ではリーダーになれる」。実際、BYDより経験豊富な自動車メーカーが、プラグインの試作車を作る段階で、自動車向け電池としての充電速度や、ノートパソコン用よりはるかに長持ちする必要がある耐久性の面でてこずっている。

 これに対し、競合各社はBYDのクルマは仕上がりの点などで、既存メーカーの水準には遠く及ばないと反論する。「振動音や乗り心地、燃費効率、加速感で課題が多く、すべてを改善するには時間がかかるだろう」。BYDのクルマに乗った経験のある大手外資メーカーのある中国法人トップは、匿名を条件にこう指摘する。

 E6の試作車でBYDの駐車場の周りを試乗した本紙(フィナンシャル・タイムズ紙)の記者も、この意見には同感だ。音は静かで燃費も悪くないが、ハンドリングや仕上がりの点では多くの外国車に及ばない。

 特に最近は中国製粉ミルク事件などで、中国製品への不信感が高まっているだけに、BYDのクルマが欧米で広く受け入れられるまでには、かなりの課題に直面することになるだろう。

 また、中国製いかんにかかわらず、ノートパソコンで発生したリチウムイオン電池の爆発事故を考えると、電気自動車に対する自動車メーカーが抱える製造物責任の潜在的リスクは極めて大きい。

 王氏はこの問題を強く否定する。「我が社は今まで一度もリコール(回収・無償修理)したことがない唯一の電池メーカーだ」。リコールに巨額の費用を投じた三洋電機やソニーの名をあえて口にしなかったが、「製品の品質には非常に自信を持っている」と語る。

 何十年も消費者に認知され、マーケティングの経験も積んできた外国メーカーと肩を並べて戦えるようなブランドを構築するには、まだ長く時間がかかることは王氏も認める。だが一方で、プラグイン車の市場は、いわばまだ何も描かれていないキャンバスだとも言う。「我々が話をしているのは全く新しいクルマのことで、どのメーカーも同じ地点からスタートしている」。

John Reed and Patti Waldmeir
(FINANCIAL TIMES,(C) 2008 Nov. 2)

 日経ビジネス 2008年11月17日号175ページより





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旭化成、出力5倍以上高めたリチウムイオンキャパシター開発


 旭化成は同社従来品に比べ出力を5倍以上高めたリチウムイオンキャパシターを開発した。正極材と負極材などの材料を改良することで、電極へのイオンの出入りを活発にし、1リットル当たり20キロ―30キロワットの出力を実現した。起動時に高い出力が必要な複写機や、落雷による瞬時電圧低下を防ぐ電圧低下防止装置に使われる補助電源としての使用を想定している。すでにサンプル出荷を始めており、ユーザーの評価を得た上で早期の事業化を目指す。
 開発したリチウムイオンキャパシターの蓄電量(エネルギー密度)は1リットル当たり10ワット時と、従来のリチウムイオンキャパシターと同程度を維持したまま、出力を5倍以上に引き上げた。正極に活性炭を、負極に炭素の複合材を使い、材料の大きさや構造など設計を見直し、イオンが活発に行き来できるようにした。既存の電気2重層コンデンサーと比べても出力は5倍以上高い。
(掲載日 2008年10月13日)


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Time for America to Fire First Shot in the EV Revolution


http://seekingalpha.com/article/111408-time-for-america-to-fire-first-shot-in-the-ev-revolution
Seeking Alpha - New York,NY,USA
Additionally, new advances like Firefly’s composite foam electrode and Axion’s PbC hybrid battery/supercapacitor promise life-cycle and power improvements


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「電気自動車ジラソーレ」



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低炭素社会の機運を受け加速する電動アシスト自転車



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Air forced underground could provide energy


http://www.thestar.com/business/article/553702
Toronto Star - Ontario, Canada
The same holds true for most other emerging energy-storage technologies, such as flywheels and ultracapacitors, though an unexpected breakthrough could ...


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Top Gear Hails Hydrogen Over Electric


http://www.ecogeek.org/content/view/2387/69/
EcoGeek - Missoula,MT,USA
And significant advances are being made regarding ways to make charging quick and everywhere you need it to be (think ultracapacitors and Better Place ...


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「いつ実用化?」「複数社購買は?」---ホンダとGSユアサの記者会見の質疑応



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レイオフ旋風が吹き荒れる米国で、求人を続ける再生可能エネルギー産業


An Upswing at a Downtime
The renewable energy industry is hiring new workers every day to build wind
farms, install rooftop solar arrays,
and build solar thermal and geothermal power plants," writes environmental
expert Lester Brown.
http://us.oneworld.net/article/359131-an-upswing-a-downtime



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オバマ次期大統領のエネルギー政策に、投資家の期待膨らむ


Alternative Energy Projects Generate Investor Interest
Wind, Solar Manufacturing Projects Gain New Political Cachet as Planners
and Investors Hope for New Era of Clean-Energy
Development Under New Administration'Green infrastructure' is shaping up to
be one of the buzz phrases for 2009
http://www.costar.com/News/Article.aspx?id=0DA582AD3A0C560778AA2888BAB90EC3&ref=1&src=rss
http://www.usatoday.com/money/industries/energy/2008-12-15-alternative-energy_N.htm?csp=34


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東北大学やNECトーキンなど,太陽電池から蓄電池,家電へすべて直流で給電する実証試験に成功


http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081217/162999/?ref=ML
環境 家電製品 大学 企業・市場動向 電池 電子部品
2008/12/17 18:01

家電に直流で給電
 東北大学大学院 環境科学研究科は,NECトーキンや住友商事,積水ハウスなどとともに,太陽電池で発電した直流の電力をLiイオン2次電池に直接蓄電し,その蓄電した電力を直流のまま家電に給電する実証試験を実施したと2008年12月17日に発表した。今回の実証試験は,環境省の地球温暖化対策技術開発事業「微弱エネルギー蓄電型エコハウスに関する省エネ技術開発」プロジェクトの一環として進めているもの。

 現行の家庭用太陽光発電システムは,直流で発電した電力をパワー・コンディショナで交流に変換し,家庭内には交流で給電している。家電などの多くの機器は,実際にはACアダプタなどを介して交流を直流に変換して利用していることから,太陽光発電からの電力は直流から交流,交流から直流へと電力を2回変換している。その結果,仮に変換効率が90%と高い場合でも,2回の変換で2割ほど電力を捨ててしまうことになる。

 これに対して,今回のシステムは発電した電力を変換せずにそのまま供給するため,利用効率を高めることができるとしている。東北大学大学院 環境科学研究科によれば,1kW程度の太陽電池パネルを使い,家電を直流給電に対応させることで,4時間利用の場合で家庭内のCO2排出量を約40%削減することが可能とみている。

 同科では,直流給電を採用した木造の実験講義棟を2010年3月に完成させる予定。新しい取り組みとして今後,微弱エネルギーの回収と再利用にも取り組む。具体的には,風呂の排水溝に取り付けた水車による水力発電や,部屋を流れるそよ風による風力発電,自転車型のフィットネス機器による人力発電によるエネルギーをLiイオン2次電池に蓄電することで,CO2排出量の削減を目指すという。

 今回発表したシステムの公開実験を12月26日11時から東北大学大学院 環境科学研究科で開催するという。なお,日経エレクトロニクスでは直流給電の最新動向について2008年12月29日号の特集として掲載する予定です。



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【デトロイトショー】Daimler社、コンセプト車「BlueZERO」を出展


http://techon.nikkeibp.co.jp/article/EVENT/20081216/162934/
電気自動車 ハイブリッド車 モータ 電池 自動車 燃料電池
2008/12/16 17:35

図1◎「BlueZERO」 (画像のクリックで拡大) ドイツDaimler社は、2009年デトロイトモーターショー(North American International Auto Show 2009、一般公開日:2009年1月17~24日)に、Mercedes Benzブランドのコンセプト車「BlueZERO」を出展すると発表した。モジュラー構造で、電気自動車の「BlueZERO E-CELL」、燃料電池車の「同F-CELL」、シリーズハイブリッド車の「同E-CELL PLUS」の3種類に作り分けられる。ショーには「E-CELL」と「F-CELL」を展示する。

 床が二重になっており、その間に電池などを収容するサンドイッチ構造を生かして3種類を作り分けた。これは同社が10年以上前にMercedes Benz「Aクラス」で始めた構造で、その後、「Bクラス」にも展開した。電池、燃料電池などの装置を床下に収容すれば、重心が車体の中心部、低い位置にくるため操縦性に悪影響を与えない。また、衝突にも強い。

 5座席で、全長4220×全幅1890×全高1590mm、500Lの荷物を積める。車体には、前ドアの後ろから、L字形の後部ランプの縁まで直線状に跳ね上がる強めのキャラクターラインがある。タイヤは20インチ。



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Rinspeed社、ジュネーブモーターショーにコンセプトカー「iChange」を出展


http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081217/162975/
電気自動車 モータ 環境 企業・市場動向 自動車 抵抗
2008/12/17 15:31
 スイスRinspeed社は、第79回ジュネーブモーターショー(79th Geneva International Motor Show、一般公開日:2009年3月5~15日)に、コンセプトカー「iChange」を出展すると発表した。滴型の3シータースポーツカーで、出力130kWのモータで駆動する電気自動車(EV)。通常は運転席のみで、後部ウインドーと一体化した屋根の後端を電動で上げると、残り二つの後席を使用できるようになる。空気抵抗と車両質量を抑えることで、電力消費量の低減を図った。

 車名の“iChange”には「未来の自動車は環境面に配慮しなければならず、自動車に対する考え方を変える必要がある」というメッセージを込めたという。


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ジーエス・ユアサとホンダ,車載用Liイオン2次電池の合弁会社を設立へ(2008/12/17)



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Canada: Zenn wants to be mainstream OEMs' JV partner for EVs


http://www.automotiveworld.com/WVMA/content.asp?contentid=73271
Automotive World (subscription) - London,UK
Zenn has invested US$1.3m to date in the US supercapacitor developer EEStor to obtain exclusive rights to use its alternative to li-ion battery packs in ...


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EV-Maker Zenn Sees Big Opportunity


http://www.sustainablebusiness.com/index.cfm/go/news.display/id/17324
SustainableBusiness.com - Huntington Station,NY,USA
Canadian electric vehicle maker Zenn Motor Company (TSX-V: ZNN) believes it is in the right place at the right time, holding exclusive rights to an ...


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【エコプロダクツ】ソーラー街路灯や草刈機など,Liイオン2次電池を搭載する新機器が続々


http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081215/162864/?ST=device
2008/12/15 17:32

図1 三洋電機が出展したソーラー街路灯向けのLiイオン2次電池

図2 鉛蓄電池よりも利点が多いLiイオン2次電池

図3 三洋電機が出展した非常用電源

図4 富士重工業が出展した充電式草刈機
 「エコプロダクツ2008」(東京ビッグサイト・2008年12月11~13日開催)では,街路灯や非常用電源,草刈機などLiイオン2次電池を用いた新しい機器の展示が相次いだ。

 Liイオン2次電池メーカーの最大手である三洋電機は,Liイオン2次電池を搭載したソーラー街路灯や非常用電源を出展した。ソーラー街路灯は街路灯に設置した太陽電池により昼間に発電した電力を蓄電装置に貯蔵し,夜間照明として利用する製品である。ここ最近,地球温暖化への対応として,消費電力が低い白色LEDと組み合わせた製品の採用が拡大している。

 ただ,現状のソーラー街路灯は鉛蓄電池を搭載しているものがほとんどで,三洋電機はLiイオン2次電池への代替を狙っている(図1)。今回展示したのは試作品で「2~3年後には実用化したい」(担当員)とする。同社によれば,ソーラー街路灯に設置する場合,鉛蓄電池に比べて体積を1/2に,重さを1/3にできることから,これまでの蓄電池用の専用ケースが不要となり,太陽電池パネルの背面などへの取り付けが可能になるとしている(図2)。

 さらに,太陽電池パネルの背面に設置できれば,配線などを簡素化し,工事費を削減できる。加えて,Liイオン2次電池であれば,鉛蓄電池に比べて寿命を約2倍に延ばせることから,保守費用も削減できるなどの利点があるという。

重さ3kgの非常用電源
 一方,三洋電機が展示した非常用電源「KPS-L1」は2008年秋に販売を開始したもの(図3)。2007年8月にプレス・リリースした際には2008年1月に発売するとしていたが,仕様の変更などで半年ほど発売が遅れたとしている(関連記事)。KPS-L1は受注生産品で,これ以外でも医療や災害救急分野などに向けた仕様の製品があるという。

 KPS-L1は,外形寸法が250mm×219mm×85mmで重さが約3kg。電池容量は約130Whで電圧は25.2Vである。通常はコンセントに接続しておき,停電した場合などに,自動停電検知機能が働き,5分間のLEDライトの点灯と警告音で非常用電源がどこにあるのかを知らせてくれる。

 本体にはインバータ回路を搭載し,家庭用電源と同じ100Vの交流電源のコンセントを1口と, 携帯電話機などの携帯機器の充電に利用可能なUSBのコネクタを2口備える。充電は家庭用電源だけでなく,自動車で標準のDC12Vのシガーライター電源にも対応している。価格は受注生産のため受注量によって変わるが,10万円程度という。

騒音が少ない充電式草刈機
 このほか,富士重工業がLiイオン2次電池を用いた充電式草刈機を出展した(図4)。実は2007年2月から販売を開始しているもの。電力容量98.8Whで電圧26VのLiイオン2次電池を搭載する。草刈機の外形寸法は1840mm×630mm×405mmで,重さが6.5kg。このうち電池パックの重さは1.2kgである。Liイオン2次電池は NECトーキン製で,正極材料に安全性に優れるマンガン酸リチウムを採用しているため,60分での急速充電が可能である。連続駆動時間は約45分である。

 価格は11万3400円(税込み)と通常のエンジン機に比べて割高なため,現状では販売台数はさほど多くないという。ただ,同社が2009年に市場投入する電気自動車の販売台数が拡大すれば,同様の材料系のLiイオン2次電池を搭載することから電池の価格が下がり,より買い求めやすくなるとしている。



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Nanotechnology solutions to climate change


http://www.nanowerk.com/spotlight/spotid=8642.php
Nanowerk LLC - Honolulu,HI,USA
... enhanced and cheaper photovoltaics or solar power technology, and the development of a new generation of batteries and supercapacitors. ...


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A Battery-Capacitor Hybrid for Hybrids


http://www.spectrum.ieee.org/print/6991
IEEE Spectrum - New York,NY,USA
At least two lead-acid/ultracapacitor technologies are now poised for market release. Battery giant East Penn Manufacturing Co., in Lyon Station, Pa., ...


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Maxwell ultracapacitor used in recuperation system


http://www.electronicstalk.com/news/maw/maw142.html
Electronics Talk (press release) - UK
The Korean Railroad Research Institute (KRRI) is overseeing installation of an ultracapacitor-based braking energy recuperation system in a subway station ...


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新たな雇用を生み出すグリーン・ジョブ



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Natural Gas & EEStor’s Ultracapacitors


http://ecoworld.com/blog/?p=1833
EcoWorld.com - Fair Oaks,CA,USA
The disruptive potential of EEStor’s ultracapacitor technology has been known for some time, as evidenced by the Technology Review report of January 22, ...


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米VB、充電インフラを日本で展開 まず横浜にスタンド


http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20081210AT1D0909S09122008.html
 電気自動車の米充電インフラ設置会社が日本に進出する。ベタープレイス(カリフォルニア州)が日本法人を設立し、来年初めにも横浜市内に新型の充電スタンドを設置。来年半ばから事業拡大を目指す。電気自動車の充電設備では電力会社や石油会社も設置を進めており、次世代環境車の普及を後押ししそうだ。

 米社が全額出資で「ベタープレイス・ジャパン」(東京・港、資本金1000万円)を設立。社長には、LVJ(ルイ・ヴィトンジャパン)グループ社長や、ソフト会社SAPジャパン社長を務めた藤井清孝氏が就いた。

 ベタープレイスは元SAP経営陣のシャイ・アガシ氏が創業したベンチャー企業。イスラエルやデンマークなどで現地政府や日産自動車・仏ルノーと組み、充電インフラ整備を進めている。(07:00)



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2008/12/17

GM Europe社とIberdrola社、電気自動車と充電インフラのフィージビリティスタディを共同実施



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日経Automotive Technology別冊 ~電気自動車の普及、低価格車の台頭・・・ 迫り来るメガトレンドに備える


12月15日発行◆日経Automotive Technology別冊
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自┃動┃車┃部┃品┃産┃業┃
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こ┃れ┃か┃ら┃起┃こ┃る┃7┃つ┃の┃大┃潮┃流┃
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~電気自動車の普及、低価格車の台頭・・・ 迫り来るメガトレンドに備える


将来の自動車のパワートレーンはどうなるのか、そして自動車部品メーカーの果

すべき役割とは。「低炭素社会が迫るパワートレーン進化」「低価格車の台頭」
「重みを増す海外展開」などこれから起こる七つの大潮流を詳説。

また、ホンダ、Magna International社、Continental社、Tenneco社、帝人など
の完
成車メーカー、部品メーカー、素材メーカー経営陣へのインタビューで、今後の
自動
車技術の方向性を占う。


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http://techon.nikkeibp.co.jp/books/at.html#181170

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【Part1】総論:自動車産業の将来
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(1)自動車産業を取り巻く外部環境の変化
1-1 CO2排出量削減と燃料価格高騰
1-2 ユーザー嗜好の変化

(2)自動車産業の変化
2-1 完成車メーカー間の関係の変化
2-2 モノ作りの変化
2-3 超低価格車の登場

(3)将来の自動車
3-1 電気自動車の可能性
3-2 電気自動車が社会を変える

(4)変革の時代を勝ち残るために

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【Part2】潮流1:低炭素社会が迫るパワートレーン進化
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(1)低炭素社会へのパラダイムシフト
1-1 CO2削減が自動車業界の構造変化を促す
1-2 CO2排出量削減に積極的なEU

(2)強化に向かう欧州のCO2規制
2-1 排ガス浄化からCO2排出量削減へ
2-2 2020年のCO2排出量95g/kmを議論

(3)2012年のCO2規制をどのように達成するか
3-1 従来エンジンの改善
3-2 ハイブリッド化
3-3 代替燃料の使用

(4)2020年のCO2規制をどのように達成するか
4-1 ゼロ・エミッション・ビークルの必要性
4-2 プラグインハイブリッド車
4-3 電気自動車

(5)環境技術をめぐる業界構造変化と部品メーカーの方向性
5-1 2012年ごろまでの変化
5-2 2020年にかけての変化
5-3 自らの意思で戦略を描くことが重要に

●インタビュー
・本田技術研究所
「多様化する動力源の流れに幅広く対応」
・Magna International社
「燃費はユーザーにとって最も重要なクルマの特性」
・Continental社
「ゼロエミッションの未来は既に始まっている」

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【Part3】潮流2:低価格車の台頭
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(1)世界中が注目する低価格車
1-1 Tata社「Nano」が与えた衝撃
1-2 Nano以外の低価格車

(2)代表的な低価格車の特徴
2-1 Renault社「Logan」
2-2 中国・現地完成車メーカー
2-3 Nanoの低コスト化のポイント

(3)今後のTata Motors社の動向
3-1 Jaguar社、Land Rover社を買収
3-2 グループ企業とのシナジーを生かす

(3)部品メーカーは低価格車にどう対応するか
4-1 日系部品メーカーのコスト競争力強化
4-2 インド発の低価格車が部品メーカーに与える影響

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【Part4】潮流3:求められる経営革新
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(1)自動車部品メーカーは儲からないのか
1-1 410社の収益性を分析
1-2 地域、規模、製品、ビジネスモデルで収益性に相違

(2)収益性の高い上位50社が優れる15のポイント
2-1 上位50社は6年間で売上高が2倍
2-2 販売戦略
2-3 コスト戦略
2-4 財務戦略
2-5 人事戦略

(3)コア事業の選択が重要

●インタビュー
・Tenneco社
「エンドユーザーの視点でクルマの付加価値を高める」

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【Part5】潮流4:重みを増す海外展開
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(1)日本の部品産業を取り巻く環境
1-1 生き残ってきた2輪車、商用車、建設機械メーカー
1-2 グルーバルで20%のシェアが必要

(2)2輪車部品メーカーに学ぶ
2-1 完成車メーカーの市場動向
2-2 部品メーカーの市場動向
2-3 部品メーカーの収益性

(3)商用車部品メーカーに学ぶ
3-1 完成車メーカーの市場動向
3-2 部品メーカーの収益性

(4)建設機械部品メーカーに学ぶ
4-1 建設機械メーカーの市場動向
4-2 部品メーカーとの関係
4-3 部品メーカーの取り組み

(5)乗用車部品メーカーの今後のポイント

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【Part6】潮流5:新規事業の創出
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(1)新規事業はなぜ必要か
1-1 新規事業の必要性
1-2 ニーズ変化への対応
1-3 収益性の改善
1-4 現場の活性化

(2)新規事業をどのように発掘するか
2-1 新事業の“原石”と“磨く技”
2-2 原石としての要素技術と製品技術
2-3 磨く技としての生産・営業ノウハウ

(3)新規事業をどうやって立ち上げるか
3-1 経営者が持つべき三つの条件
3-2 やりたい人にやらせる
3-3 経営層はインキュベーター
3-4 小さく生んで大きく育てる

(4)新規事業の創出に当たっての留意点

●インタビュー
・ロボットビジネス推進協議会
「部品メーカー参入でロボット産業の活性化を期待」

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【Part7】潮流6:素材革命への対応
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(1)自動車における素材活用の方向性
1-1 自動車に使用される素材
1-2 素材活用の変遷
1-3 素材調達のグローバル化

(2)素材産業の特性
2-1 素材産業における自動車の存在感
2-2 素形材による収益特性の差異

(3)素材メーカーの成長機会

(4)素形材メーカーの成長機会
4-1 生産技術による競争優位の確立
4-2 生産規模による競争優位の確立
4-3 モジュール化による競争優位の確立

●インタビュー
・帝人
「素材力を生かして自動車メーカーに対する存在感を高める」

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【Part8】潮流7:ファンドの積極的な活用
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(1)ファンドにとっての自動車部品産業
1-1 PEファンドによる部品メーカー買収は既に起きている
1-2 市場と対象企業の魅力度で投資判断
1-3 自動車部品はPEファンドにとって魅力的な業界

(2)ファンドがもたらす価値
2-1 PEファンドは課題を抱えた企業を投資対象候補とする
2-2 PEファンドは経営支援ツールのデパート
2-3 “議論”を通じて戦略を研ぎ澄ます

(3)ファンドを活用した企業の事例
3-1 大企業から離れたコバレントマテリアル
3-2 MBOによる非上場化を経て東証一部に上場したキトー

(4)ファンド活用のポイント

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●A5判、ソフトカバー、266頁
●ローランド・ベルガー オートモーティブ・コンピタンス・センター
(自動車グループ) 著
●日経BP社発行
●ISBN 978-4-8222-2183-6
●定価:2,940円(本体2,800円+税)

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[申込受付専用/ 6時~22時(日・祝日含
む)]


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BYD Auto社,プラグイン・ハイブリッド車「F3DM」を中国で発売


図1 「F3DM」の外観

2008/12/16 16:11
中国BYD Auto社は,家庭用電源から充電が可能なプラグイン・ハイブリッド車「F3DM」を発売したと2008年12月15日に発表した(図1)。価格は14万9800元(日本円で約202万円)。まずは官公庁や企業向けに販売する計画で,中国紙の報道によれば,中国建設銀行と深セン市などに数十台を納車したとする。

 F3DMは,排気量1Lの3気筒エンジン「371QA」(出力50kW)に,2個のモータ,16kWhのLiイオン2次電池を組み合わせた(図2)。車体寸法は,全長4533mm×全幅1705mm×全高1520mmで,重さが1560kg。最高速度は150km/h以上とする。エンジンを使用せずにモータだけで走行する,いわゆるEV走行が可能で,1回の充電で50km/hの定地走行で100km,15項目の走行パターンを想定した「15モード」で80kmほど走行できる。

 搭載する2個のモータの出力は,それぞれ50kWと25kW。EV走行時には50kWのモータのみで駆動し,加速時などにはエンジンからの出力に加えて25kWのモータを駆動する(図3)。そのため,最大出力は125kWとなるもよう。制動時には50kWのモータで電力を回生し,Liイオン2次電池を充電する。Liイオン2次電池は正極材料にリン酸鉄を用いた,いわゆる鉄系のLiイオン2次電池を搭載している。


狩集 浩志=日経エレクトロニクス





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2008/12/14

電気自動車対応住宅を期間限定で発売 トステム住宅研究所


http://www.shukan-jutaku.com/np/news_article.php?article_id=28399
太陽光発電搭載の電気自動車対応住宅を期間限定で販売開始
~日本人の思想・知恵と最新技術を取り入れた「家+庭生活 CH08」~
http://www.eyefulhome.jp/news/press_release/pdf/2008/081121/index.html トステム住宅研究所は、太陽光発電システムを搭載した電気自動車対応住宅
「家+庭生活(かていせいかつ)CH08」を11月22日からアイフルホーム加盟
店で期間限定発売する。当初は26店舗で受け付ける。
 6・48キロワットの太陽光発電システムを搭載し、ガレージ内に200Vの
コンセントを設置した。このコンセントから電気自動車への充電が可能。三菱
自動車の「i-MiEV」(蓄電要領16㌔㍗)の場合、7時間でフル充電でき
る。コンセントには充電タイマーを組み込んでおり、タイマーを夜間に設定す
ることで、深夜電力で充電できる。
 現在、同社では東京工業大学、三菱商事などと電気自動車向けインフラシス
テムの共同研究を行っている。将来的には太陽光発電から電気自動車に充電し
た電気を住宅に戻して活用できる研究にも取り組んでいく考え。これらの取り
組みによって家だけでなく自動車も含めた生活全般のCO2排出を限りなくゼ
ロに近づける「CO2ゼロライフ」の実現に近づくとともに、光熱費と自動車
の燃料費を削減も目指す。


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Electric carmaker Zenn sees rise in demand


http://economictimes.indiatimes.com/International_Business/Electric_carmaker_sees_rise_in_demand/articleshow/3834062.cms
Economic Times - Gurgaon,Haryana,India
Reuters Low-profile EEStor is working on a kind of super-battery called an ultracapacitor, which promises a host of advantages over traditional batteries. ...


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Maxwell Ultracapacitors to Capture Subway Braking Power


http://www.greentechmedia.com/articles/maxwell-ultracapacitors-to-capture-subway-braking-power-5355.html
Greentech Media - Cambridge,MA,USA
To supply the Korean subway test, Maxwell shipped 72 of its 48-volt ultracapacitor modules to contractor Woojin Industrial Systems earlier this year, ...
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Korean Subway to Put Regenerative Braking to the Test
Earth2Tech - San Francisco,CA,USA
Ultracapacitors are getting a trial run on the South Korean subway system, with San Diego’s Maxwell Technologies announcing today that its ultracapacitor ...


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Look, no wires!



http://www.eurekamagazine.co.uk/article/16402/Look-no-wires.aspx
Eureka - Dartford,England,UK
The company’s ‘microgenerator’ which harvests energy from machine vibrations together with a supercapacitor from Cap-XX, was used to power the sensor ...


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Revolving Door Helps Power Train Station



http://www.ecogeek.org/content/view/2376/85/
EcoGeek - Missoula,MT,USA
The door uses a generator that harvests the kinetic energy produced when the door spins and a supercapacitor to store the energy. ...


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太陽電池で直接充電でき、ICチップ上にのせられる薄膜バッテリー生産開始へ。充放電寿命1万回


Thin film solar-charged batteries set for launch
Batteries can be laid directly on to micro chips.  announced last week
that the first batteries
capable of being charged directly by solar power will be produced
commercially this month after ...
http://www.businessgreen.com/business-green/news/2232156/thin-film-sloar-charged


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Maxwell Technologies' BOOSTCAP(R) Ultracapacitor Modules Selected ...


http://www.tradingmarkets.com/.site/news/Stock%20News/2076082/
Trading Markets (press release) - Los Angeles,CA,USA
The Korean federal government's Korean Railroad Research Institute (KRRI) is overseeing installation of a high-efficiency, ultracapacitor-based, ...


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How Crazy Ideas Could Power the Future


http://www.livescience.com/environment/081210-pf-crazy-ideas.html
LiveScience.com - New York,NY,USA
A prize to develop a new storage medium, an "ultra-capacitor." The public was given the chance to vote on these three finalists, and more than 4000 votes ...


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NEWS | SAN DIEGO


http://www.sddt.com/news/article.cfm?SourceCode=20081210tbg
San Diego Daily Transcript (subscription) - San Diego,CA,USA
Maxwell Technologies Inc. announced its BOOSTCAP Ultracapacitor modules were selected for braking energy recuperation in Seoul, South Korea's subway system, ...


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インフラ整備と電池性能向上で電気自動車が主役になる


http://premium.nikkeibp.co.jp/em/report/112/index.shtml
取材・文・写真/岸上祐子

2008年9月25日(木)公開EV支えるバッテリーの進化 2008年6月、東京から札幌市の北海道庁までの858.7kmを、富士重工業「スバルR1e」と三菱自動車「i MiEV(アイ ミーブ)」の2種類の電気自動車(EV)が走破した。このキャンペーンを実施したのは市民団体「日本EVクラブ」。このときのR1eの燃料費(電気代)は、たったの1713円だった。もちろん、燃料費を節約できただけではない。二酸化炭素(CO2)排出量も大幅に少なく、R1eのベースとなった軽自動車「R1」で走行した場合の排出量が1台あたり174.74kgだったのに比べ、EVは5分の1の35.12kgですんだ。

 走行時に石油系燃料を使用しない、“クリーン”な乗り物として大きな期待が寄せられるEV。2009年には三菱自動車と富士重工が、さらに2010年度以降になるが、日産自動車やトヨタ自動車が市場投入する方針を発表している。しかし、その普及を進めるうえで大きなカギを握っているのが電池と充電インフラだ。

 EVは「航続距離が短い」「販売価格が高い」「搭載しているバッテリーが大きいために車内スペースが十分に取れない」などの理由で、これまで普及しなかった。有限責任中間法人電動車両普及センターによると、15年以上の販売実績がありながら、保有数は、2007年末で約9400台にとどまっている。その最大の理由は、搭載するバッテリーの能力不足。しかし、ここに来て、電池の性能向上が急速に進み、いよいよ自動車メーカー各社が本格的な販売を決断したのだ。「EV充電ネットワーク」の構築に動く神奈川県では、EV対応住宅が年内に発売されるなど、周辺の関心も高まっている。

 EV用電池の開発については、これまで「3つの波」があった。1970年代のオイルショックの頃に登場したEVに使用されたのは、自動車のバッテリーとして実績があった鉛電池。しかし、価格は安いが、自動車の駆動に使用するにはエネルギー密度(重量あたりのエネルギー量)が低く、蓄えられる電気の量が乏しかった。その後、1990年代に現れたニッケル水素電池は、電極に鉛などの有害物質を使わないうえ、鉛電池の2倍以上と高いエネルギー密度が得られることから、現在のハイブリッド車やEVなどに搭載されるようになった。

 一方、ニッケル水素電池にわずかに遅れて登場したのが、第3の波であるリチウムイオン電池だ。電極には主にカーボン(負極)とリチウム化合物(正極)が用いられ、これまでの電池に比べるとエネルギー密度が飛躍的に高まり、鉛電池の3倍近くになった。この結果、搭載するバッテリーが大幅に軽量・小型化され、EVの車内空間を十分に確保できるようになり、車輌重量もかなり軽減された。三菱自動車は、電池パックの重量が車重の20%以内になることを「実用」の判断基準としているが、2009年に発売するi MiEVでは、ベースになったガソリン車の「i(アイ)」に比べると車体重量は200kgほど重いが、電池パックが占める重量は20%以下に抑えることができたという。
開発競争激化するEV用バッテリー i MiEVの場合、仕様によると、家庭用の200V・15Aの電源で約7時間、100V・15Aでは約14時間でフル充電となる。フル充電のときの航続距離は10・15モードで160kmに達する。もちろん、冷暖房など走行以外に電気を使った場合には、航続距離は短くなる。

 このi MiEVにリチウムイオン電池を供給するのが、大型リチウムイオン電池の開発を進めるGSユアサと三菱商事、三菱自動車が出資する合弁会社で、大型リチウムイオン電池の量産化をめざし、2007年12月に設立された「リチウムエナジー ジャパン」(本社・京都市)だ。北村雅紀取締役は「EVで外出し、電池が完全に空になって帰ってくることはありえない。現実的に考えると、半分ほど電気を使ったところで充電するので、家庭では夜間に7時間程度の充電時間となるのではないか」と予想する。



EV用リチウムイオン電池、LEV50セル(写真前方)とLEV50-4モジュール(写真後方、写真提供:リチウムエナジー ジャパン) 同社への引き合いは国内だけでなく、海外からも増加している。「なかでも、環境意識の高い欧州からが多い」と北村取締役は語る。昨年12月の設立当初は、EV用リチウムイオン電池「LEV50(セル容量 50Ah)」を2009年度から年20万セル(i MiEV、2000台分に相当)の生産を開始し、段階的な事業拡大を考えていたが、現在は生産開始直後から、その5倍規模の生産能力が必要になると感じているという。北村取締役は「次の展開をすでに視野に入れている。そうでないと、とても需要に対応できない」と打ち明ける。

 軽自動車「i」をベースにEV開発を進めた三菱自動車に対し、日産は新たに開発したEV専用車を2010年度に日本と米国で投入し、2012年度には世界市場に向けて量産を開始する計画だ。

 同社が採用するリチウムイオン電池は、化学的に安定しているマンガン系の材料を正極に使用するほか、セルの構造を乾電池のような円筒型から薄いラミネート構造に変更することで表面積を拡大し、熱を逃げやすくして温度上昇を抑え、安全性を高めている。現在では、2000年に発売したEV「ハイパーミニ」に搭載していたリチウムイオン電池に比べて、2倍のエネルギー密度を実現しているという。電池の性能向上により、2010年度には、100Vの家庭電源を利用して一晩充電するだけで、航続距離160km、最高速度140km/hを実現することを開発目標としている。

 一方、これまで大きなネックだった価格面でも、ラミネート構造にすることで部品点数を削減して製造工程を短縮し、コストダウンを実現した。比較的安価なマンガン系材料を用いることも、低コスト化に貢献している。今後、EVだけでなくハイブリッド車などにも搭載することで量産効果を高め、さらなるコスト圧縮をめざす。

 キーコンポーネントである電池開発のために、日産はNECと共同で2007年4月に「オートモーティブエナジーサプライ」を設立。10万kmの走行が可能な長寿命の高性能リチウムイオン電池の開発に成功し、2009年度中の量産開始を決定している。

 また、プラグイン・ハイブリッド(pHV)に力を入れ、EVにはあまり関心を示していないように見えたトヨタも、「短距離のコミューターとして優れている」としてEV市場に乗り出す。この8月には、2010年代の早期に量産化する態勢を整え、市場に本格投入する方針を明らかにした。2010年からは、松下電器産業との共同出資会社「パナソニックEVエナジー」で、リチウムイオン電池の本格生産を開始するという。

充電インフラ整備のポイントは「安心」 EVの普及を進めるうえで、もう一つカギになるのが充電インフラの問題だ。どこで充電できるのか、充電にどのくらいの時間がかかるのかなど、実用化のためには簡便なエネルギー供給の仕組みが必要になる。ガソリンスタンドのような充電ポイントが随所にないことには、EVの普及はありえない。また、家庭などで一晩かけて充電する場合と異なり、出先では、短時間である程度の距離を走れるようにできなければ現実的とは言えない。

 そこで東京電力が開発を進め、ハセテック(本社・横浜市)や高岳製作所が製造しているのが最大出力50kW(最大出力電圧500V、最大出力電流100A)の急速充電器だ。i MiEVであれば、約5分間の充電で40kmの走行ができるようになる。i MiEVはフル充電で160kmの走行が可能とされているが、それに加えて随所に急速充電器があれば、途中で燃料が切れることを心配せずに、日常の足として、安心して利用できることになる。



家庭電源からの充電は車体の前面から行うが、急速充電の場合にはガソリン車の給油口の部分にあるコンセントから充電する 東電によると、この急速充電器は、大型冷蔵庫ほどの大きさで、開発段階の現時点で価格は300万円程度と見込まれており、原則として、設置を希望する事業者が費用を負担する。導入にいち早く手を挙げたイオンは、10月2日にオープンする「イオンレイクタウン」(埼玉県越谷市)に、早速、充電器を設置する計画で準備を進めている。背景には、店舗のある越谷レイクタウンが、環境省の「街区まるごとCO2 20%削減事業」のモデル地区であり、CO2排出削減が街づくりのキーワードになっているという事情もある。

 イオンは、三菱自動車や富士重工による2009年のEV発売に先がけ、まず駐車場に1台を実験的に設置。その後、EVの普及具合を見て増設を検討していく予定だ。利用料の徴収については、今後の検討課題になるという。

 一方、大手町・丸の内・有楽町地区再開発計画推進協議会と東電は、9月17日に新丸の内ビルディング地下2階駐車場に急速充電器1台を設置したほか、以降も東京駅周辺の駐車場8カ所に充電用コンセントを備えた充電スペースを確保するとしている。

EV社会を意識し始めた行政 EV社会をめざした充電インフラの整備は、企業による散発的なものばかりではない。自治体として具体的な計画を打ち出し、普及に向けて「本気」を見せているのが神奈川県だ。ハイブリッド車発売後の約5年間で、県内の自動車の約0.1%にあたる3000台が普及した実績を参考に、EVでも市販化が始まる2009年から5年間で3000台の普及をめざす。



東京電力が開発した急速充電器。神奈川県では県の施設に10基、民間施設に20基の設置を計画している このため神奈川県では、県独自の購入補助や自動車取得税の軽減措置などのインセンティブを導入することに加え、インフラ整備にも力を入れる考えだ。その手始めとして、急速充電器を2010年度までに県の施設に10台設置、さらに商業施設や公営駐車場の既設コンセントの利用協力や新規設置を呼びかけ、2014年度までに1000カ所の「EV充電ネットワーク」を構築する計画だ。

 神奈川県の動きを受け、伊藤忠都市開発(本社・東京都港区)は2008年11月以降、横浜市都筑区で業界初の「電気自動車対応住宅」16戸を発売する計画だ。駐車場に200Vの専用コンセントを設置、屋内にはタイマー付きスイッチを設置して、いちいち戸外に出なくても、充電操作や電気料金が割安な深夜の充電を予約できるようにする。同社は関東及び近畿地方に販売エリアを持つが、今後、エリア内で販売する戸建住宅は、すべてEV対応にする計画。伊藤忠都市開発では、「EV対応とすることで、販売価格が高くなることはない」と説明している。

 一方、国としても、充電インフラの拡充を支援する考え。2008年7月29日に閣議決定された「低炭素社会づくり行動計画」には、EVやプラグイン・ハイブリッド車の普及をめざす「EV・pHVタウン構想」が盛り込まれた。EVやプラグイン・ハイブリッド車普及のためのインセンティブの付け方や充電インフラ整備、環境教育などの啓発活動をポイントに、自治体(都道府県)からモデル事業を公募し、2009年度にスタートする。

 東電の電動推進グループの姉川尚史マネージャーは、自動車メーカーや協力企業、国、神奈川県などがEV普及に向けて本腰を入れて動いていることが、ほかの自治体がEVに注目するきっかけとなっているようだと分析する。「自動車メーカーも自治体もEVの普及に向けて動き出そうとしている。EVの普及に前向きな事業者が増え、急速充電器が多く設置されるようになれば、利用者の利便性が向上し、EVの普及がさらに促進される。電力会社としてもメーカーや事業者を繋ぐ努力をしたい」と姉川マネージャーは期待をかける。実際、EV社会実現に向けた動きは関東ばかりではない。九州電力や中国電力、北海道電力などでも、現在、実証実験を重ねているところだ。

 ガソリン車の運転性能と遜色なくなったEVだが、電気の消費が気になってエアコンなどの車内装備を快適に使えなかったり、集合住宅などで毎日の充電が不便だったりするようでは、利用を躊躇せざるを得なくなり、本格的な普及は難しくなる。一方で販売価格は、EVの普及が見込まれ、まとまった台数が生産されるようになってはじめて低価格化が進む。EVを取り巻く状況は、誰かが強力に牽引しているというわけではなく、自動車メーカーや部品メーカー、電池メーカー、自治体、電力会社などが手探りで進めている段階だ。それでも、低炭素社会の実現という社会の期待が、強力にEVの普及を後押しし始めている。





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EnableICP社の、最新株主報告。キャパシタやマイクロバッテリー


Enable IPC Corporation Issues Update on Activitie
Enable IPC Corporation today issued a Corporate Update to shareholders and
interested investors.
http://biz.yahoo.com/iw/081202/0457054.html
http://www.enableipc.com/update122008


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Morgan Motor CompanyのLIFECar、22kWの燃料電池とキャパシタの組み合わせで、6~7秒で0から60MPHに加速


A clean set of wheels
But with dangerous climate change on the horizon and a host of contenders
looming large in the rear view mirror, is the petrol engine about to be overtaken by a new fleet of cleaner, leaner rivals?
http://edition.cnn.com/2008/TECH/science/12/03/future.car/index.html
http://edition.cnn.com/2008/TECH/science/12/03/future.car.2/index.html


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Hollywood Pushes for Fuel Cell Cars


http://www.hybridcars.com/fuels/hollywood-pushes-fuel-cell-cars-25326.html
Hybrid Cars News - USA
This vehicle has a power stack that is almost 50 percent more powerful than the previous generation and uses a supercapacitor for energy storage, ...


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Maxwell Technologies A Small Cap With Power (MXWL)


http://community.investopedia.com/news/IA/2008/Maxwell-Technologies-A-Small-Cap-With-Power-MXWL1209.aspx
Investopedia - Edmonton,Alberta,Canada
The most intriguing of the three business lines, and the one with the most potential, is that of Maxwell's Boostcap Ultracapacitor cells and modules. ...


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Light For Life Flashlight



http://thefutureofthings.com/pod/5925/light-for-life-flashlight.html
The Future of Things - USA
According to 5.11 Tactical, the Light For Life UC3.400 utilizes an ultracapacitor to hold its charge, providing about 90 minutes of light per charge. ...


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Better Place社、環境省の電気自動車実証試験に参加


http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081209/162577/
2008/12/09 17:34
 米Better Place社は2008年12月9日、日本の環境省が実施する電気自動車の実証試験「次世代自動車等導入促進事業」に富士重工業などの自動車メーカーとともに参加すると発表した。Better Place社は2007年10月に米国で設立された電気自動車用インフラを提供するベンチャー企業。公共充電ステーションや電池交換ステーションなどを世界各地で提供することを予定している。

 実証試験は2009年1月中旬から2009年度末、または2009年6月中旬まで全国の6自治体で実施する計画。このうち、Better Place社は神奈川県で電池交換ステーションを設置し、車両に搭載した電池を満充電した電池に交換するという試験を実施する。

 Better Place社は日本以外でイスラエル、デンマーク、オーストラリア、米国での電気自動車の充電インフラの構築に着手している。イスラエルではRenault/日産グループが電気自動車を提供して、Better Place社が50万基の充電ステーションを設置する計画を進めており、2011年の利用開始を目指している。


林 達彦=日経Automotive Technology


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ルネサス テクノロジ,電池残量検出の精度を高めたLiイオン2次電池パック向けIC



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Intel、IT機器用の自己発電式センサーを開発中


http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0812/08/news019.html
Intelは半導体以外にも、IT機器が自分で電力を作り出すための電力源の研究に力を入れている。
2008年12月08日 06時24分 更新
 Intelは世界最大の半導体メーカーとして有名かもしれないが、エネルギーセンサー事業と消費電力最適化事業参入に向けた研究にも相当力を入れていることを知る人はあまり多くない。

 その目標は、IT機器用に電力会社の電力網以外の新しい電力源を特定・活用するため、創造的なやり方を見つけることだ。これは究極のグリーンITといえる。IT機器が自分で動力を作り出すのだ。

 新しい電力源としては、実用化に近い分野では周辺の熱源からエネルギーを取り出すやり方から携帯端末上でトラックボールを動かしてエネルギーを蓄える方法まであらゆるものが考えられる。

 Intelは12月5日、サンフランシスコに記者とアナリストを集め、ジャスティン・ラトナーCTOが同社の研究についてのプレゼンテーションを行った。プロジェクトは天気や環境状況などのデータを収集・記録できる省電力型の自律式センサーから、データセンターの監視と運用を支援する伝送装置付き大型センサーまで多岐にわたる。

 自立式センサーの方は現在、Intelとカリフォルニア大学バークリー校の研究所が共同で実験を行っている。バークリーの街を走る清掃車に取り付けた自己発電式センサーは持続的に充電を繰り返し、市全域の環境状況に関するデータを収集・伝送する。

 センサーは小型無線装置を使い、保存したデータをインターネットクラウドにアップロードする。市の管理者がそこから分刻みで入ってくるデータを監視し、ガス漏れの発生地点を突き止めて早期火災警報を出したり、大気汚染のレベルなど市民に直接影響を及ぼすデータをチェックする。

周辺熱利用センサーと自己発電ライト
 周辺熱センサーは、清掃車が放出する周辺熱と太陽熱を使ってバッテリーを充電し続ける。「これは基本的に、『一度設定すれば放置しておける』方式」だとラトナー氏は言う。

 ラトナー氏は自立型データセンサーの利用が想定できるさまざまなケースを多数挙げたが、eWEEK読者に最もふさわしいのは、こうした実験的装置をデータセンターに利用するプロジェクトだろう。これは主に、サーバラックの空調をコントロールして電力消費を抑える用途となる。

 「データセンターの管理者や設計者を非難するわけではないが、これまで長い間、ただ冷房が十分行き渡るようにしてすべてを華氏65度に保つというのが一般的なやり方だった。『うんと冷やしておけばすべて稼働し続けるだろう』といったやり方だ」(ラトナー氏)

 電力が安い時はそれでも構わないが、高くなれば企業はこのリソースをもっとうまく利用することが必要になると同氏は話す。

 ラトナー氏によると、もしこのセンサーと認識技術――IntelはWISP(Wireless Identification and Sensing Platform)と命名している――をデータセンターで併用すれば、データを蓄積してデータセンター内の気候モデル作成に利用できる。

熱力学シミュレーションモデルの利用
 「次にそのデータを熱力学コンピュータ気候シミュレーションモデルに当てはめて実行する。そうすれば『これ(データセンター環境)が5分後、1時間後、あるいは自分が設定した時間後にどうなるのか』が予測できる」とラトナー氏は続ける。

 「これで室内の熱挙動予測が可能になる。いったんこの種のことが可能になれば、データセンター内の伝導カレントに目を向けただけでも――例えば暖流通路と寒流通路などのアプローチを使ってセンター内の放熱を管理するといったアイデアなど――それをデータセンター管理ソフトに取り入れて、自動化に適用できる」

 こうしたきめ細かいコントロール自動化が可能になれば、データセンター各所における電力利用をさらにコントロールすることができるようになる。例えばセンターの一画が一定時間ダウンした場合、その部分の冷房用の電力を自動的に停止して、かなりの電力を節約できる。人間が介在する必要はない。

 さらに進めば熱認識による付加管理も可能だ。

 「(データセンターの)一画で温度が上がり過ぎれば、自動化によって――仮想化と連動して――温度が低い場所にその作業付加を配分し、付加と消費電力を調整できる」

 この研究はどこまで進んでいて、実用化はいつごろになるのだろうか。

 プレゼンテーション後の取材にラトナー氏は「すべてはまだ初期の段階にある」と答えた。「しかしすべてが極めて有望だ。一部は来年または再来年のIDF(Intel Developers Forum)でデモが見られるかもしれない。周辺熱の電力レベルを引き上げるための新しいスーパーキャパシタ(電力増強装置)にも取り組む必要があるなど、まだ解決しなければならないことはたくさんある。現時点では電子を1つずつ調べ、『1つあったぞ』と言っているような段階だ」

 IntelのグリーンITプロジェクトについての詳しい情報は同社のサイトに掲載されている。



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日本電子とACTがリチウムイオン・キャパシタを発売、重量エネルギ密度が30Wh/kgと高い(2008/12/08)


http://eetimes.jp/article/22624/
リチウムイオン・キャパシタ「Premlis A5000」
 日本電子とアドバンスト・キャパシタ・テクノロジーズ(ACT)は、静電容量が5000F、蓄電容量が8.3Whと大きいリチウムイオン・キャパシタ「Premlis A5000」の出荷を開始した。正極にACTが開発した「ナノゲートカーボン」、負極にリチウムイオンを添加した黒鉛系カーボンを用いたことで、エネルギ密度を30Wh/kgと、電気2重層コンデンサ(スーパーキャパシタ)の5倍程度まで大きくできたと主張する。

 大電流を出力するよりもエネルギ密度を高めることに適した設計を採った。このため、例えば太陽光発電装置と組み合わせて自立動作させる街灯システムなどに向ける。このほかUPS(無停電電源装置)や携帯型機器の電源としても利用できるとした。

 外形寸法は100×100mm。厚さと重量は顧客が必要とする蓄電容量とエネルギ密度によって個別に変更するとした。等価直列抵抗(ESR)は5mΩ、動作電圧は2~4Vである。動作温度範囲は-30~60℃。価格は2万5000円。2009年度中には月産2万個の量産体制を整えるとした。

 同時に、静電容量が2000Fの「Premlis A2000」、同1000Fの「Premlis B1000」、Premlis A5000を12個内蔵した容量100Whの大型モジュールなどの出荷も開始した。

(畑陽一郎:EE Times Japan)



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Hydrogen Progress Challenged By Storage Issues


http://www.thecuttingedgenews.com/index.php?article=962&pageid=21&pagename=Energy
The Cutting Edge - Washington,DC,USA
Natural Nano, Inc. has received patents for both hydrogen storage and an ultracapacitor, but instead of the synthetic nanotubes based on carbon, ...


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Intel Developing Self-Powered Sensors for IT Devices


http://www.eweek.com/c/a/Green-IT/Intel-Developing-SelfPowered-Sensors-for-IT-Devices/
eWeek - New York, NY
We still need to work with new supercapacitors [power augmenters] to bring up the level of power from the ambient sources, and there are still a lot of ...


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How Will Temporary Decline in Oil Prices Impact Energy Sector?


http://seekingalpha.com/article/109525-how-will-temporary-decline-in-oil-prices-impact-energy-sector
Seeking Alpha - New York,NY,USA
... that provides a good summary of the battery-supercapacitor hybrids developed by Australia’s Commonwealth Scientific and Industrial Research Organization ...


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世界初,リチウムイオンキャパシタの商業規模量産工場竣工


http://www.elisnet.or.jp/news/news_detail.cfm?select_news_id=16539
JSRは,リチウムイオンキャパシタの事業会社JMエナジーの本社山梨工場を,山梨県北杜市に08年11月11日 竣工すると発表。
本社山梨工場はリチウムイオンキャパシタとして世界最初の商業規模量産工場であり年内には年間30万セルの規模で稼働開始,来年以降需要動向に応じて順次能力増強を行う計画。また,本社山梨工場竣工と同時に,開発拠点を東京都昭島市から本社山梨工場に移し,開発機能と顧客向け技術サポート体制の強化を図る。

参考URL : http://www.jsr.co.jp/news/2008/news081110.shtml
HP : http://www.jsr.co.jp


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Grounded in Reality, Maxwell Technology’s CEO Dispels Static ...


http://www.xconomy.com/san-diego/2008/12/04/grounded-in-reality-maxwell-technologys-ceo-dispels-static-around-ultracapacitors/
Xconomy - Cambridge,MA,USA
An ultracapacitor is an electronic device used to store electrical energy. It can charge and discharge electricity almost instantaneously, albeit at low ...


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UK: RAC pilots retro-fit Hybrid+ system on patrol vehicles


http://www.automotiveworld.com/AEA/content.asp?contentid=72874
Automotive World (subscription) - London,UK
The system uses supercapacitors rather than batteries to store regenerative braking energy, hence is more compact than most OE hybrid systems offering ...


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Royal DSM signs definitive pact with US-based Lydall Inc.


出典:http://topnews.us/content/2468-royal-dsm-signs-definitive-pact-us-based-lydall-inc
TopNews - Little Rock,Arkansas,USA
The company claims that these microporous membranes are suitable for a range of applications, including filtration and separation, supercapacitors, ...


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Infinite Power raises $13M to ramp thin-film batteries


http://cleantech.com/news/3937/infinite-power-raises-13m-ramp-thin-film-batteries
Cleantech Group - San Jose,CA,USA
1 defense contractor, has also signed on with stealth ultracapacitor developer EEStor, in January announcing an agreement to use the Cedar Park, Texas-based ...


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進化するエレクトリック・パワートレイン・システム-電池技術の革新により可能性を拡大しつつある電動車両-第1回立ち上がる自動車用Liイオン2次電池市場




http://e2a.jp/trend/081202.shtml
各メーカーから製品投入ラッシュ
 CO2排出規制強化を背景に、自動車パワートレインの電動化の動きが本格化している。なかでも、電動車両の走行性能を決める上で最も重要となるバッテリーの進化が著しい。電動車両向けバッテリーとしては、すでにHEV用に実用量産化されているNi-MH(ニッケル水素)2次電池が知られているが、ここにきてノートパソコンや携帯電話といった民生用途において実績を積み上げてきたLiイオン2次電池の自動車用途市場が、2009年にも立ち上がる見通しである。

本格化する製品投入
 ジーエス・ユアサ コーポレーション(ジーエス・ユアサ)は、三菱自動車などとの合弁会社であるリチウムエナジージャパン(LEJ)を通じて、2009年に発売が予定されている三菱自動車「iMiEV」にLiイオン2次電池を供給する。

 パナソニックEVエナジーは、トヨタのPHEV(プラグイン・ハイブリッド・エレクトリック・ビークル)向けのLiイオン2次電池の生産を2009年に開始、翌年には大量生産に移行する。


図1:自動車用2次電池供給・提携関係
 日産自動車とNECグループの合弁企業であるオートモーティブエナジーサプライ(AESC)は、日産自動車が2010年に販売開始を予定するHEVとEVのLiイオン2次電池を供給する。AESCのLiイオン2次電池は、富士重工業のEVのコンセプトモデルである「スバル・プラグイン・ステラ・コンセプト」にも採用されている。

 三洋電機と日立ビークルエナジーは、海外自動車メーカーにLiイオン2次電池を供給する。三洋電機は、独Volkswagenグループの独Audi AG.に、日立ビークルエナジーは、米General Motors Companyに、それぞれ2010年よりHEV用Liイオン2次電池を供給する(図1)。


図2:各種電池方式の出力密度・エネルギー
密度(米EnerDel社講演資料を基に作成
 HEV、EVの基幹部品として、Liイオン2次電池市場の重要性を見越し、新規参入も相次いでいる。リチウムイオン電池市場から一時撤退していた東芝は、2007年に再参入を発表、独自技術で押し潰しても破裂したり発火したりしない安全性を実現した、新型2次電池「SCiB」で巻き返しを図る。

 ノートパソコン、携帯電話向けなどへのリチウムイオン電池の製造大手である韓国サムスンSDIは、独ロバート・ボッシュと合弁会社を立ち上げている。

 Liイオン2次電池のエネルギー密度(kWh/kg)及び出力密度(kW/kg)は、従来のNi-MH2次電池と比較して、ともに2倍となる(図2)。Liイオン2次電池のエレクトリック・パワートレイン・システムへの搭載は、同システムの小型・軽量化、高出力化に貢献し、PHEV、EVといった本格的な電気駆動の自動車の実現にも道を拓く。


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Zenn and the art of electric car maintenance


http://www.theglobeandmail.com/servlet/story/LAC.20081202.RBREAKTHROUGHZENN03/TPStory/Business
Zenn and the art of electric car maintenance
The breakdown of his beloved 1959 French electric car led to Toronto auto maker's 'aha! moment'
JOANNA PACHNER

Special to The Globe and Mail

December 2, 2008

The first thing you notice about a Zenn car is its silence. "You can hear the birds singing driving down an urban street," Ian Clifford, founder of Toronto's Zenn Motor Co., boasted to Rick Mercer, bringing a mock tear to the comedian's eye when he visited the company's assembly plant for a segment of his show last year.

Zenn (for "zero emissions, no noise") is a low-speed electric car, conceived and assembled in Canada. It can go 80 kilometres on one charge, maxing out at 40 km/h, which pretty much limits it to neighbourhood excursions. Some 350 have been sold, mainly to U.S. buyers, as only one Canadian province - Quebec -permits it on its roads. It is, Mr. Clifford admits, a niche technology.

But the 46-year-old entrepreneur has much bigger plans. In 2004, Mr. Clifford signed a licence with Eestor, a Texas battery developer, that gives Zenn exclusive rights to use its technology in small and mid-size cars. Because Eestor's battery promises to propel a car up to 400 kilometres at highway speeds after just a five-minute charge, the deal could have a massive upside: Mr. Clifford envisions "Zennergy" electric propulsion systems powering millions of new and old vehicles. "We want Zennergy drives to be ubiquitous with electric-drive cars," he says. "We want to be the standard."

The downside? If Eestor's technology, still in development, proves unviable, Zenn could join Bricklin and Magna's Torrero in the annals of failed Canadian car brands.
Mr. Clifford is well aware of the gamble, but he's driven as much by ecological passion as business opportunity. In the mid-'90s, frustrated at being unable to buy an electric car in Canada, he bought a 1959 French electric car. "You'd park it and there'd be 20 people around it, staring and asking questions," he recalls.

Then, in 2000, two things happened: Mr. Clifford sold his Internet marketing business, and his beloved car broke down. He called the guy from whom he'd bought it to ask how to get it fixed, and was told, "Look in the Yellow Pages under 'lift trucks.' " As in forklifts. "That was the 'Aha!' moment," Mr. Clifford says. "There are millions of electric cars being driven behind closed doors in warehouses. This is proven, commercialized technology."

In 2002, Mr. Clifford ventured forth on two parallel streams. One was assembling a commercial, low-speed electric vehicle for neighbourhood driving, using the chassis of French Microcars. "I saw it as a low-capital-risk way to get a product to market" while establishing a brand and industry credibility, he says.

The second, more important stream was to develop a long-range, high-speed electric drive system that could power any car. "Consumers will not accept electric vehicles until they do exactly, or close to, what their gas-powered vehicles do," Mr. Clifford says. That means a charging time roughly equivalent to what it takes to fill up at the pump, the ability to operate in any climate, and near price parity.

The challenge turns primarily on battery technology, and the Zenn team investigated numerous options until it came across Eestor, an Austin-based startup whose prototype ceramic "ultracapacitor" promised to provide 10 times the energy of existing batteries at one-tenth the weight.

"It was a completely disruptive, breakthrough technology," Mr. Clifford says. "It replaces petroleum - it has that capacity." But the tech was still untried. To raise development funding, Eestor offered licences covering rights for various applications, from automotive to industrial to military. Zenn paid $2.5-million for rights covering small to mid-size cars, then in April invested another $2.5-million in the company.

Why would Eestor sell exclusive rights to an upstart given that partnering with a large auto maker could be much more lucrative? "I get that question all the time," Mr. Clifford says. For starters, auto giants, most of which are working on electric models, were holding out for a proven solution, he says, and Zenn, like Eestor, was a young company passionate about the technology's potential. "We were willing to take the risk when no one else would. Part of it was a leap of faith, part was due to diligence," Mr. Clifford says. "We were like angel investors, in at the ground floor, able to negotiate a strategic agreement which, when they commercialize, will creative a massive global opportunity."
Mr. Clifford knows that skeptics would say "if" rather than "when." He stresses that the Eestor deal triggers payments only after Eestor reaches various developmental milestones. So far, Eestor is behind on its timeline. Meanwhile, Mr. Clifford has publicly stated that he expects Zennergy-powered cars on the market by the end of 2009.

While Mr. Clifford admits that relying on another company for the realization of his entrepreneurial dream is "a little stressful," he's heartened by the fact that Eestor has attracted funding from two major players: venture capital fund Kleiner Perkins Caufield & Byers, and Lockheed Martin, which licensed the technology for military applications.

If the Eestor bet pays off, Mr. Clifford plans to shift Zenn away from low-speed vehicles and focus on supplying electric drivetrains to auto makers. "The last thing we want to be is a car maker," he says. "It's more the Intel-inside model."

And if it doesn't pan out? Mr. Clifford says he has plans B and C, but won't divulge them. But he stresses he won't give up on delivering an electric car - one that doesn't draw a crowd, because it's like every other on the road. Except for its silence.

Know a business that has experienced a big breakthrough? E-mail: nhulsman@globeandmail.com

*****

The numbers

33

Percentage of new car buyers in California who say they would buy an electric car for their next vehicle

678,108 gallons

Amount of crude oil the New York Power Authority estimates it saved by retrofitting school buses to electric power, providing incentives for electric cars and other initiatives aimed at boosting electric transportation

250,000

Number of electric vehicles expected on the roads in Europe, their biggest market, by 2015

40 km-h

Top speed of a Zenn neighbourhood car

14 km-h

Average speed on Manhattan streets

*****

THE VITALS

KEY DECISIONS

Mr. Clifford opted to focus on building an energy-storage solution rather than an entire car. "It's about the drive, not the car," he says. He also decided a solid-state capacitor had more potential than a chemical battery (such as lead acid or lithium-ion). "I saw clearly to a time when all cars would be electric, and that would require an electrical infrastructure using sustainable power." An Eestor capacitor could be charged in less than five minutes at a charge station; chemical batteries take at least 30 minutes.

THE OVERSIGHT

Launching a new car brand proved more complex than Mr. Clifford anticipated. In hindsight, he might outsource more of the assembly, so that Zenn simply resells a product manufactured elsewhere. As well, setting up a distribution network proved very time-consuming and resource-intensive. "We could have looked at other business models, like master distributors or Internet sales."

THE NEXT STEPS

The next major milestone in Zenn's agreement with Eestor is third-party verification of the chemistry and storage process. If successful, it would trigger further payment from Zenn as set out in the two companies' agreement. Zenn will also continue to introduce its low-speed vehicles to new markets, next focusing on the southern U.S.

THE MARKET

The main buyers of Zenn's low-speed cars have been U.S. municipalities, especially on the West Coast, which use them for metre reading, neighbourhood policing and other functions. But if and when Eestor's technology proves commercially viable, the market could become massive. There are some 55 million new cars sold worldwide every year, and more than 750 billion on the roads - and all of them, Mr. Clifford believes, are potential clients for Zennergy drivetrains or retrofitting kits.

THE VITALS

Zenn has more than 40 employees, 15 of whom work at the 40,000-square-foot assembly plant in St-Jerome, Que. The company, which trades on the TSX Venture Exchange, has a roughly $75-million market cap. In 2007, its most recent fiscal year, Zenn lost $6.9-million on revenues of $2.3-million.

THE INTRIGUING IDEA

The low-speed vehicle category stems from the lowly golf cart. U.S. Sunbelt residents drove them illegally on the roads, leading federal regulators to create a special vehicle class, requiring seatbelts and better lighting to make them safer. Now, there's a movement to create a medium-speed vehicle class, which would top out at 55 km/h, creating a viable category for an urban commuter vehicle.

*****

WHAT DRIVERS WANT

Performance requirements of drivers interested in electric vehicles

192 km, 1%

160 km, 8%

128 km, 24%

96 km, 25%

64 km, 25%

32 km, 17%

DOUGLAS COULL/GLOBE AND MAIL: SOURCE: GREEN CAR INSTITUTE





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DSM to sell Solutech to Lydall, Inc.



http://www.marketwatch.com/news/story/DSM-sell-Solutech-Lydall-Inc/story.aspx?guid=%7B15C40D35-9B61-4E77-80F2-B189E0D95477%7D

Last update: 2:23 a.m. EST Dec. 2, 2008
HEERLEN, NETHERLANDS, Dec 02, 2008 (MARKET WIRE via COMTEX) -- Royal DSM N.V., the global Life Sciences and Materials Sciences company headquartered in the Netherlands, today announces that a definitive agreement has been signed to sell its Solutech business to Lydall, Inc., the United States-based specialty engineered products manufacturer. Financial details of the transaction will not be disclosed.
The DSM Solutech business, which primarily consists of two production facilities in the Netherlands, contributed approximately EUR 3 million to DSM's total net sales in 2007. Lydall has been a development partner for Solutech since 2007 and as part of the agreement DSM will continue to cooperate with Lydall.
DSM Solutech, established in 1993, is the manufacturer of Solupor(R) specialty microporous membranes for air and liquid filtration. These membranes are suitable for a range of applications, including filtration and separation, supercapacitors, Li-ion batteries, textiles and polymer fuel cells.
"We are very pleased to have reached an agreement with Lydall," said Nico Gerardu, member of the Managing Board of DSM. "As Lydall is a leader in filtration, the Solutech business has a good strategic fit with their business, allowing DSM to further concentrate on our transformation towards a Life Sciences and Materials Sciences company."
Lydall, Inc.
Lydall, Inc. is a New York Stock Exchange listed company, headquartered in Manchester, Connecticut. The Company, with operations in the U.S., France, and Germany and sales offices in Europe and Asia, focuses on specialty engineered products for the thermal/acoustical and filtration/separation markets. Lydall Performance Materials designs and manufactures technically advanced air, fluid power and life sciences filtration products and thermal and insulating solutions for appliance, cryogenic, electrical and building applications.
DSM Solutech BV
DSM Solutech BV was established in 1993. DSM Solutech is the producer of the specialty microporous membrane SOLUPOR(R). These microporous membranes are utilized in various applications such as batteries, transdermal drug delivery systems, filtration, fuel cells and composite membranes. DSM Solutech BV has production facilities in Geleen and Heerlen (The Netherlands).
DSM - the Life Sciences and Materials Sciences Company
Royal DSM N.V. creates innovative products and services in Life Sciences and Materials Sciences that contribute to the quality of life. DSM's products and services are used globally in a wide range of markets and applications, supporting a healthier, more sustainable and more enjoyable way of life. End markets include human and animal nutrition and health, personal care, pharmaceuticals, automotive, coatings and paint, electrics and electronics, life protection and housing. DSM has annual sales of almost EUR 8.8 billion and employs some 23,000 people worldwide. The company is headquartered in the Netherlands, with locations on five continents. DSM is listed on Euronext Amsterdam. More information: www.dsm.com.
For more information:
DSM Corporate Communications DSM Investor Relations
Herman Betten Hans Vossen
tel. +31 (0) 45 tel. +31 (0) 45 5782864
5782017 fax +31 (0) 45 5782595
fax +31 (0) 45 e-mail
5740680 investor.relations@dsm.com
e-mail media.relations@dsm.com


This announcement was originally distributed by Hugin. The issuer is solely responsible for the content of this announcement.
Press release-pdf: http://hugin.info/130663/R/1274476/283452.pdf
Copyright Copyright Hugin AS 2008. All rights reserved.
SOURCE: DSM N.V.
Copyright 2008 Market Wire, All rights reserved.


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Electrified wheels


http://www.canada.com/windsorstar/news/automotive/story.html?id=2cc12edb-5ec1-4e13-832d-0e281a3c570d
Los Angeles car show spotlights cars of the near future
Graeme Fletcher, For Canwest News Service
Published: Tuesday, December 02, 2008
In Los Angeles, where the smog and smoke hang thick, the theme at this year's L.A. auto Show was green, green and greener.

Everything from electric cars to fuel cell-powered SUVs sat centre stage. Just about every manufacturer had something aimed at reducing the automobile's carbon footprint.

In a touch of la-la logic, the Audi exhibit was burning enough electricity to illuminate a large chunk of Los Angeles. Across the aisle, Chrysler's unmanned booth was all but devoid of light. To quote the Genesis song The Day the Light Went Out, "The dark hung heavy on the air." The picture it painted became more of a talking point than many of the green cars revealed at the show. The scene also spoke to the opposites at the show -- high-horsepower gas guzzlers sitting amid next-generation fuel misers.


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Font:****CHRYSLER The good news is that Chrysler showed its trio of electric vehicles -- the extended-range Dodge Caravan, an electric Jeep and the Dodge EV. The last is a keeper as it looks like a miniature version of the mighty Viper. Dodge claims the EV can accelerate to 96 kilometres an hour in less than five seconds, run the quarter-mile in 13 seconds and has a top speed of 192 km/h. The upside, as if looks and speed are not enough, is that the zero-emissions racer has a driving range of somewhere between 240 and 320 km per charge.

MITSUBISHI Mitsubishi showed its cute-as-a-button iMiEV. Its lithium-ion battery and electric motor combine to deliver a driving range of about 160 km. Its batteries can be charged through a regular household outlet. The drawback, as with many electric cars, is that it takes 14 hours when plugged into a 110-volt outlet.

The saving grace is that Mitsubishi has a three-phase, 220-volt charger capable of delivering an 80 per cent charge in 30 minutes. The iMiEV's long wheelbase allows the batteries to be packaged beneath the floor, while the electric motor, inverter, charger and other electronic components are fitted below the trunk floor. Positioning the heavy bits lower in the vehicle drops the centre of gravity, which improves stability while providing the needed space for the occupants and their luggage.

KIA Kia's Fuel Cell Electric Vehicle program took a big step forward with the debut of the Borrego FCEV. When compared with the fuel cell-powered

The fuel cell and its 450-volt super-capacitor storage system is capable of putting 154 horsepower to the pavement while boasting a best-in-class system efficiency of 62 per cent. The upshot is a top speed of 160 km/h, an acceleration time of 12.8 seconds to 100 km/h and a driving distance from its 202-litre hydrogen tank of 680 km. The new fuel cell also has the ability to start in sub-zero temperatures, which makes it viable for Canada.

FORD Closer to home, Ford revealed the hybrid version of its 2010 Fusion, which will go on sale in the spring. The highlight of this model is its hybrid powertrain. Blending the attributes of a new gasoline-powered engine with those of an electric motor brings a claimed per-tank range of up to 1,120 km.

The new 2.5L engine, which is married to an electronically controlled continuously variable transmission, uses variable valve timing on the intake camshaft to produce 155 hp and 136 foot-pounds of torque. It also uses the Atkinson cycle to improve efficiency by more than 10 per cent.

The downside is that this cycle (it delays the closing of the intake valve to reduce pumping losses) typically produces less power. However, the electric side of the hybrid powertrain more than compensates for this shortfall. Expect a gas engine/electric motor combined output of approximately 180 h.p. The Fusion uses a new battery that's smaller, lighter and produces 20 per cent more power. The other big breakthrough is its ability to drive at speeds of up to 75 km/h on electric power only. This is roughly twice the speed of its most obvious hybrid competitors (Nissan Altima and Toyota Camry). Ford also says the Fusion burns 1.32 L/100 km less gas in the city cycle than the Camry Hybrid.

GREEN CAR OF THE YEAR The big award annually presented at the Los Angeles show is the Green Car of the Year.


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Font:****The Volkswagen Jetta TDI picked up the honours this year, beating out a the BMW 335d, Ford Fusion Hybrid, Saturn vue Two-Mode Hybrid and Smart for two. The jurors selected the Jetta TDI because it "breaks new ground in the field of clean diesels, achieving emissions certification in all 50 states without the use of special additives or extraordinary measures." The Jetta TDI's highway fuel economy (4.8 L/100 km).




© The Windsor Star 2008


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Tesla Motors社とBrabus社、電気自動車のチューニングビジネスに参入



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苦境のビッグ3を尻目に、電気自動車メーカに投資家の注目集まる。


Eyes turn to auto start-ups' funding, aid requests
Auto start-ups join the Big 3 auto companies in looking to raise money
through outside investments or
government aid. The public isn't giving either group a free ride.
http://news.cnet.com/8301-11128_3-10110130-54.html?part=rss&subj=news&tag=2547-1_3-0-20
http://www.thestar.com/Business/article/546219


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経済的なハイブリッドバッテリー=鉛+EDLD=に取り組む East PennManufacturing、CSIRO、Axion社


A Battery-Capacitor Hybrid--for Hybrids
Engineers give lead-acid batteries a makeover by crossing them with
ultracapacitors
http://spectrum.ieee.org/dec08/6991


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Green technology at the L.A. Auto Show/Electric cars in spotlight -- and the dark



http://www.nationalpost.com/life/driving/story.html?id=1002810
Graeme Fletcher, National Post
Published: Friday, November 28, 2008
In Los Angeles, where the smog and smoke hang thick, the theme at this year's L. A. Auto Show was green, green and greener.

Everything from electric cars to fuel cell-powered SUVs sat centre stage. Just about every manufacturer had something aimed at reducing the automobile's carbon footprint.

In a touch of la-la logic, the Audi exhibit was burning enough electricity to illuminate a large chunk of Los Angeles. Across the aisle, Chrysler's unmanned booth was all but devoid of light. To quote the Genesis song The Day the Light Went Out, "The dark hung heavy on the air." The picture it painted became more of a talking point than many of the green cars revealed at the show. The scene also spoke to the opposites at the show -- high-horsepower gas guzzlers sitting amid next-generation fuel misers.

CHRYSLER

The good news is that Chrysler showed its trio of electric vehicles -- the extended-range Dodge Caravan, an electric Jeep and the Dodge EV. The last is a keeper as it looks like a miniature version of the mighty Viper. Dodge claims the EV can accelerate to 96 kilometres an hour in less than five seconds, run the quarter-mile in 13 seconds and has a top speed of 192 km/h. The upside, as if looks and speed are not enough, is that the zero-emissions racer has a driving range of somewhere between 240 and 320 kilometres per charge.

MITSUBISHI

Mitsubishi showed its cute-as-a-button iMiEV. Its lithium-ion battery and electric motor combine to deliver a driving range of about 160 km. Its batteries can be charged through a regular household outlet. The drawback, as with many electric cars, is that it takes 14 hours when plugged into a 110-volt outlet.

The saving grace is that Mitsubishi has a three-phase, 220-volt charger capable of delivering an 80% charge in 30 minutes. The iMiEV's long wheelbase allows the batteries to be packaged beneath the floor, while the electric motor, inverter, charger and other electronic components are fitted below the trunk floor. Positioning the heavy bits lower in the vehicle drops the centre of gravity, which improves stability while providing the needed space for the occupants and their luggage.

KIA

Kia's Fuel Cell Electric Vehicle (FCEV) program took a big step forward with the debut of the Borrego FCEV. When compared with the fuel cell-powered Sportage I drove last year, the Borrego boasts a 44% improvement in power output.

The fuel cell and its 450-volt super-capacitor storage system is capable of putting 154 horsepower to the pavement while boasting a best-in-class system efficiency of 62%. The upshot is a top speed of 160 km/h, an acceleration time of 12.8 seconds to 100 km/h and a driving distance from its 202-litre hydrogen tank of 680 kilometres. The new fuel cell also counters another perennial problem -- it has the ability to start in sub-zero temperatures, which makes it viable for Canada.

FORD

Closer to home, Ford revealed the hybrid version of its 2010 Fusion, which will go on sale in the spring. The highlight of this model is its hybrid powertrain. Blending the attributes of a new gasoline-powered engine with those of an electric motor brings a claimed per-tank range of up to 1,120 km.

The new 2.5L engine, which is married to an electronically controlled continuously variable transmission (eCVT), uses variable valve timing on the intake camshaft to produce 155 hp and 136 pound-feet of torque. It also uses the Atkinson cycle to improve efficiency by more than 10% when compared with a conventional engine.

The downside is that this cycle (it delays the closing of the intake valve to reduce pumping losses) typically produces less power. However, the electric side of the hybrid powertrain more than compensates for this shortfall. Expect a gas engine/electric motor combined output of approximately 180 hp.

The Fusion uses a new battery that's smaller, lighter and produces 20% more power. The other big breakthrough is its ability to drive at speeds of up to 75 km/h on electric power only. This is roughly twice the speed of its most obvious hybrid competitors (Nissan Altima and Toyota Camry).

Ford also says the Fusion burns 1.32 L/100 km less gas in the city cycle than the Camry Hybrid.

GREEN CAR OF THE YEAR

The big award annually presented at the Los Angeles show is the Green Car of the Year (an award presented by Green Car Journal). The Volkswagen Jetta TDI picked up the honours this year, beating out a diverse crowd including the BMW 335d, Ford Fusion Hybrid, Saturn Vue Two-Mode Hybrid and Smart fortwo.

The jurors (including Jay Leno and Carroll Shelby) selected the Jetta TDI because it "breaks new ground in the field of clean diesels, achieving emissions certification in all 50 states without the use of special additives or extraordinary measures."

The Jetta TDI's highway fuel economy (4.8 L/100 km) was the other important consideration.

automotive@sympatico.ca





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Green van man




http://www.mirror.co.uk/advice/motoring/willson/2008/11/30/green-van-man-115875-20934661/
By Quentin Willson 30/11/2008

Could White Van Man ever become an eco-warrior?

Maybe.

A Welsh company has just come up with a retro conversion kit to turn most vans into hybrids using supercapacitors and an electric motor.


The brainchild of the bloke who designed the Renault Espace, the Hybrid+ system can be fitted in a day for less than three grand.

Independent testing has proved that the conversion reduces fuel consumption and CO2 by nearly 25 per cent.

Details at www.connaughtengineering.com


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Highlights from the Energy Harvesting Technology Event, London


http://printedelectronics.idtechex.com/printedelectronicsworld/articles/highlights_from_the_energy_harvesting_technology_event_london_00001156.asp
Raghu Das, CEO at IDTechEx, attended this one day event in London held by the UK Government Knowledge Transfer Network (KTN). Energy harvesting is the use of technologies to generate electricity from the environment, which can be used to power electronics and electrics.

Different technologies can be employed depending on the energy source. For movement, mechanical harvesters can be used (which can work from electrostatic, piezoelectric and electromagnetic movement), light, thermal, EM transmission or Human. The consistency of the energy delivered depends on the environment but the aim is 200microWatts as a minimum to be useful in most envisaged applications (excluding losses from storage/conditioning).

A common application of energy harvesting devices is to power wireless sensors. One presenter reported results of a survey that said that 70% of users did not want to roll out wireless sensors after successful trials because the battery life in the sensor is the critical limiting factor. Even though the battery may be cheap, the cost to manually access the sensor and replace the battery can be prohibitive.

Ideally, energy harvesters can be employed to power the wireless sensors for decades. EnOcean, presenting at the event, described how they have installed 4200 wireless and battery-less light switches, occupancy sensors and daylight sensors in a new building construction in Madrid. These are powered by energy harvesters and embedded in the building. This saved 40% of lighting energy costs by automatically controlling the lighting in the building, 20 miles in cables, 42,000 batteries (over 25 years) and most of the cost of retrofitting.

Roy Freeland of Perpetuum covered another case study in the industrial sector. Their energy harvesters are powered by vibration and are being attached to pumps to monitor the condition and activity of the pump. This is being used in oil and gas, water utility and other plants. The power produced from the energy harvester powers the wireless sensor at pre set intervals. More recently, working with The Technology Partnership in Cambridge, UK, Perpetuum have developed a battery-free cellular communications platform - the vibration harvester can power a low power GSM module to radio back condition and other sensed parameters over the GSM network.

Micropelt are developing MEMs based energy harvesting using thermal energy. The device has a heat sink on one side and is attached to a source of temperature. The temperature gradient can be used to generate electricity using n and p type materials. Different materials have different efficiencies depending on the temperature of the source. A challenge with smaller energy harvesters is that they tend not to produce much energy but Micropelt have tackled this by having many of the circuits in series on a chip surface.

There are a significant amount of developments emerging from universities too. For example, Imperial College, UK, is working on smaller, higher power devices. The University of Southampton has demonstrated screen printed piezoelectric harvesters, supplying 118microWatts with a voltage of 4.1 Volts into a load of 140KOhms.
Battery technology not keeping up
There was agreement from many that battery technology needs more development. Usually the energy harvested is not enough to power a wireless radio, so it needs to be stored until the burst needed to power the wireless radio. A rechargeable battery can be used but these can only be recharged a set number of times, which means the device may need a battery replacement after 5 years or so. The aim is to have devices which do not have to be touched for decades. Alternatively, some employ super capacitors, but these tend to be more expensive and typically have less energy density. There is now new work on super cabatteries, blurring the boundaries of batteries and super capacitors.

New standards are also beginning to emerge for energy harvesters. The International Society of Automation (ISA) is working on lower power wireless devices and also a common interface so different energy harvesting solutions can be compared.

For more information read Wireless Sensor Networks.

IDTechEx is also releasing a new report "Energy Harvesting & Storage 2009-2019" in January 2009 and followed by an event - "Energy Harvesting & Storage" pertaining to electronic devices which will be held in Cambridge, UK in June 2009.

The event will focus on the application of energy harvesting, including Wireless Sensor Networks, with needs from major end users. This will be followed by presentations from leading developers and universities covering energy harvesting technologies and storage solutions. Progress with standards, low power circuit development, case studies and forecasts will be covered.

Presenters, exhibitors and attendees will be international. The two day event will feature optional masterclasses and tours to local companies developing the technology. It will be held in Cambridge where there is significant activity on the topic - from companies such as Philips, The Technology Partnership, Nokia, Cambridge Consultants, Auto ID Labs and others. Cambridge is conveniently accessible to Europe from Stansted airport. More details will be available shortly at www.IDTechEx.com.

If you would like to get involved, please contact Raghu Das at r.das@IDTechEx.com.


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Lydall Acquires New Technology Platform in The Netherlands



http://money.cnn.com/news/newsfeeds/articles/marketwire/0456781.htm
December 01, 2008: 05:10 PM EST


Lydall, Inc. (NYSE: LDL) -- Lydall today announced its acquisition of DSM Solutech B.V. from Royal DSM N.V. Solutech, located in The Netherlands, has developed Solupor® specialty microporous membranes which will enhance Lydall's product offering in air & liquid filtration applications.

Solutech will be integrated into Lydall's Performance Materials business. Through the third quarter of 2008, Performance Materials represented 36% of Lydall's net sales and 64% of business unit operating income and had the highest operating margin of Lydall's business units. Its filtration business participates in the $2.3 billion global nonwoven filter media market which has recently seen strong global growth due to stricter environmental and product purity laws and requirements.

"This acquisition supports our strategy to invest in technologically innovative solutions for our most attractive segments. Adding Solutech's membrane technology to Performance Materials will give an already strong business a new platform for growth, said Dale Barnhart, President and Chief Executive Officer of Lydall, Inc. We have already done extensive marketing work with our customer base and as a result we expect this addition to be accretive for us within 12 months."

"This proprietary technology enhances our product offering to our existing customers and allows us to enter new specialty filtration markets currently underserved by other suppliers, added Kevin Longe, President of Lydall Performance Materials. Solutech has made initial market inroads and our global sales, service, marketing, and R&D organizations will now engage in a rapid introduction of these membrane products into our air and liquid filtration and life sciences markets."

Solupor® membranes are based on ultra-high molecular weight polyethylene and manufactured by a patented process. These membranes incorporate a unique combination of mechanical strength, chemical inertness, and high porosity in an open cell structure consisting of a micro-fibrillar, laminar network. The result is an exceptionally performing membrane film with processing robustness and operational longevity in highly demanding applications. In addition to filtration, Solupor® is targeted in battery, fuel cell and supercapacitor applications as well as FDA regulated transdermal drug delivery systems.

Lydall, Inc. is a New York Stock Exchange listed company, headquartered in Manchester, Connecticut. The Company, with operations in the U.S., France, and Germany and sales offices in Europe and Asia, focuses on specialty engineered products for the thermal/acoustical, bio/medical, and filtration/separation markets. Lydall Performance Materials designs and manufactures technically advanced air, fluid power and life sciences filtration products and thermal and insulating solutions for appliance, cryogenic, electrical and building applications.

DSM Solutech B.V., based in Heerlen, The Netherlands, manufactures micro-porous films -- trade names Solupor® and Solufill® -- using DSM's proprietary technology.

Forward-Looking Statements

Certain statements made in this press release are "forward-looking statements" within the meaning of Section 27A of the Securities Act of 1933 and Section 21E of the Securities Act of 1934. All statements, other than statements of historical facts, included in this press release that address activities, events or developments that Lydall expects, believes or anticipates will or may occur in the future are forward-looking statements. All forward-looking statements involve risks and uncertainties that could cause actual results to differ materially from those expressed or implied in the forward-looking statements. Such risks and uncertainties are discussed in Lydall's filings with the United States Securities and Exchange Commission, including Lydall's Annual Report on Form 10-K for the year ended December 31, 2007.

For further information:
Telephone 603-332-4600
Facsimile 603-332-3734
www.lydall.com



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2008/12/13

EnerG2 Unveils Technology


http://www.nwinnovation.com/story/0018537.html
Northwest innovation - Seattle,WA,USA
Seattle-based EnerG2, a developer of energy storage technology, unveiled its technology today, saying it is looking to help provide energy storage ...


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