MIT発の太陽電池ベンチャー企業、火力発電の発電コスト以下を目指す

http://www.eetimes.jp/contents/200803/32725_1_20080331162753.cfm　

米Massachusetts Institute of Technology（MIT）で教授を務めるEly Sachs氏は、「1366 Technologies」という名の新興企業をマサチューセッツ州レキシントンに立ち上げる計画を発表した。製造する太陽電池は、Si（シリコン）系太陽電池の改良タイプで、発電コストは石炭を使った火力発電のそれを下回るとする。　1366 Technologiesという社名は、地表に届いた太陽エネルギ量が366W/m2であることに由来している。同社は、米North Bridge Venture Partners社と米Polaris Venture Partners社から出資を受け、1回目の投資ラウンドで1240万米ドルの資金を調達した。同社で創設者兼CTO（最高技術責任者）を務めるSachs氏は、「画期的なSi太陽電池セル・アーキテクチャを開発し、製造工程の改良するすることで、発電コストが石炭を使った火力発電と同程度の多結晶Si太陽電池の実現を目指す」という。
　現在同社は、太陽電池を製造する試作工場を建設するために、レキシントンに土地を確保したところだという。この工場に、低コストの製造方法を適用する予定である。MITで開発された太陽電池セルのアーキテクチャは、従来のセルと比較すると、表面に設けたテクスチャの形状と、電極の形成方法に違いがあるという。こうした改良を施すことで、製造コストを削減できるだけでなく、変換効率を15～19％に高められるとする。
　1366 Technologies社は、化石燃料を使った火力発電から太陽光発電への移行を迅速に進めるため、開発した技術を太陽電池メーカーや政府機関に対してライセンス供与する意向を示している。さらに、世界各地に生産規模が100MW/年の太陽電池工場を建設する計画も明らかにした。 Sachs氏は発表の中で、「太陽電池に関する研究は十分に進んだ。原料は豊富にある。そして実用化にも成功している。今後の課題は、製造工程を改良し、量産規模を拡大することにある。この課題を解決することこそが当社設立の目的だ」と述べた。North Bridge Venture Partners社でゼネラル・パートナーを務め、1366 Technologies社の取締役会にチェアマンとして名を連ねるCarmichael Roberts氏は「試作工場での生産に成功すれば、世界各国の政府やエネルギ関連省庁に協力を要請し、工場を建設したい」と話す。　創設者のSachs氏は、「ストリング・リボン」と呼ぶSiウエハー製造技術の開発者である。この技術はすでに米Evergreen Solar社によって実用化されている。同氏は、起業を機にMITを休職する。同社での開発は、MITにおいて行われ、さらに認可を受けた研究をベースに進められる。社長には、共同創設者兼出資者であるFrank van Mierlo氏が就任する。
米1366 Technologies社 http://1366tech.com/

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日本の太陽電池メーカー自滅の原因はエネルギー政策の失敗

ダイヤモンド社産業レポートhttp://diamond.jp/series/industry/10015/
2004年までは、セル生産量も導入量も世界一だった“太陽電池立国”日本。だが近年、ドイツの固定価格買い取り制度導入による市場拡大に圧倒されるかのように日本市場は停滞し、日系太陽電池メーカーも伸び悩んでいる。背景に横たわる日本特有の問題を浮き彫りにする。「第1回国際太陽電池展」では、日本のモジュールメーカー、ＭＳＫを買収した中国のサラテック・パワーが、シャープをも凌ぐひときわ大きなブースに陣取
っていた。2008年2月27日、東京ビッグサイトで開幕した第1回国際太陽電池展。3日間の来場者数は2万7000人を超え、部材や装置、太陽電池セルやモジュール、システム技術など、関連メーカーの出展社数は301社を数える盛況ぶりだった。その初日を飾る講演に、シャープのソーラーシステム事業を率いる、濱野稔重専務が登場した。太陽電池セルの生産量で世界首位を堅持してきた同社だが、2007年累計値でついにドイツ・Ｑセルズに追い抜かれる見通しが濃厚だ。濱野専務は席上、その悪夢を振り払うかのように、「早期にグローバルで6ギガワットの生産能力体制を整えたい」とぶち上げた。シャープの現在の生産能力は、710メガワット。2009年に堺新工場を立ち上げても、2ギガワット弱だ。6ギガワットといえば、2006年の世界生産量の2.4倍に当たる大容量である。実際、世界需要の成長率は40％をも超え、成長性は大きい。牽引するのは、環境立国として主導権を握ろうとするドイツだ。累積導入量は2005年に日本を抜いて世界首位となり、2006年の市場規模は日本の約3倍に急拡大した。成長のドライブとなったのは、2004年に導入したフィード・イン・タリフ（ＦＩＴ）と呼ばれる固定価格買い取り制度である。事業所や家庭が太陽電池で発電した電力を、電力会社が市場価格より高く買い取るよう義務づけたものだ。太陽光による発電分は、通常の電力価格の2～3倍で買い取られる。毎年5％ずつ引き下げられるが、20年間は買い取りが保証され、約10年で初期費用が回収できる計算だ。　これによって、投資対象として太陽電池を導入する企業や個人が急増。ドイ
ツが牽引した結果、全世界における2007年の新エネルギーへの投融資は850億ドルと前年より20％上回った。うち太陽電池向けはバイオ燃料向けと並び、公開株式市場でもベンチャーキャピタルでも注目が高い。
http://diamond.jp/series/industry/10015/?page=2
　大量の資金流入で、製造設備も原材料も手当てできたことから、新興メーカーが雨後の筍のごとく登場した。世界首位に立ったＱセルズも、1999年に設立、2005年に上場したばかりだ。ドイツと同様の買い取り制度を導入したスペインやイタリアなど欧州圏の成長も著しい。また潜在市場として、2007年末に包括エネルギー法案が可決されたばかりの巨大市場、米国も導入を控える。
シャープ、京セラ、三洋いずれも世界順位下落
　こうした市場の“熱狂”ぶりを尻目に、日本の太陽電池メーカーは完全に勢いを失っている。2007年の生産量ランキングは、シャープの首位転落に加え、3位だった京セラが4位中国サンテック・パワーに抜かれ、5位三洋電機、6位三菱電機も7位台湾モーテックに抜かれる見通しだ。日本勢の失速の理由は、海外勢台頭だけではなく、自滅もある。まず、原料であるシリコンの調達失敗である。太陽電池の需要急増と半導体需要が重なり、シリコンメーカーへの前払い金支払いや長期契約が常態化した。日本メーカーはこれに躊躇しているうちに、シリコンのスポット価格は急騰し、手が出せなくなった。京セラや三洋も遅ればせながら長期契約を結んだが、出遅れたシャープを含め調達は不十分である。その結果、シャープの場合、2007年は生産能力の半分程度の363メガワットしか生産できなかった。部門損益は非公表だが、2007年度は営業赤字に沈んだ模
様だ。もう一点は、足元の日本市場の停滞である。導入成長率は、経済産業省による住宅向け設置補助金が打ち切られた2005年以降、横ばいが続いている。もっとも、太陽電池モジュールの国内向け価格は、欧州の60～70％程度であり、儲けは薄い。結果的に、日系メーカーも輸出優先でその比率は7割を超え、国内市場をさらに収縮させている。だが、「技術革新を続けるうえでも母国市場の活性化は必須」（木山精一・三洋電機ソーラー事業部事業企画部部長）である。エネルギー自給率が4％と先進国でもとりわけ低いにもかかわらず、行政、メーカー、電力会社の思惑が交錯し、打開への光明はいまだ見えない。

http://diamond.jp/series/industry/10015/?page=3
　まず国の前提として「基幹電源はあくまで原子力発電」（資源エネルギー庁）であって、新エネルギー政策は二の次だ。それでも過去、2003年までは行政と電力会社の“予期せぬ”コラボレーションで、太陽電池普及が進んできた。夏場の電力ピーク対策のため、1992年に、電力会社が自主的取り組みとして新エネルギーの電力を購入する「余剰電力購入メニュー」を導入。これに呼応するように1994年には、前述の住宅向け設置補助金制度が導入された。この二つは産業政策を俯瞰し連携してできた制度設計ではない。いわば偶然の産物で、住宅向けを中心に需要は拡大し、販路も整備された。だが2003年、太陽光発電市場に停滞の予兆が訪れる。ドイツで導入されたようなＦＩＴ導入には電力会社が猛反発し、2003年にＲＰＳ法、すなわち電気事業者にその販売電力量に応じて一定の新エネルギー利用量を義務づける法律が施行された。だが新エネルギーの選択肢が広く、しかも利用超過分は翌年に繰り越せるなど制度設計上の問題も多く、結果的に太陽光発電の普及促進策としてＦＩＴに劣ったといえる。「政策に市場形成の視点を欠いたまま、市場の自立化という神話が平然とまかり通った」（飯田哲也・環境エネルギー政策研究所所長）結果である。さらに同2003年、当時の小泉純一郎内閣で特別会計のスリム化が図られるなか、財務省は、前例のない“個人向け補助”で規模も大きかった住宅向け設置補助金の打ち切りを決めた（実施は2005年）。2007年には改正ＲＰＳ法で、太陽光発電システムに関しては2011年から利用量を2倍換算と設定し、普及を促す手直しもされたが、遅きに失した。他方、太陽電池メーカー側にも、産業としてまとまって国内市場の活性化を訴える姿勢はなかった。だが今後、国産エネルギーとして太陽光発電を育てるには、電力会社に限らず広く産業界、国、自治体などとの協力体制が欠かせない。ドイツでは、電力会社の買い取りコストが転嫁され、国民の電気料金が約1割上がったが、脱原発を掲げて政治が主導した。日本でも、総量ではなくＦＩＴのように価格設定まで踏み込んだ制度導入はできないか。また、産業向けを中心に、発電所向けなど用途開拓も必要だろう。このままだと国内市場が縮小するばかりか、メーカーの生産拠点も大きな市場に近い東欧やアジアに流出し、産業集積も崩れかねない。
http://diamond.jp/series/industry/10015/?page=4
　では政策を置いて、日本メーカーに巻き返しの妙手はあるか。まず、太陽光発電システムのコスト構造を押さえておこう。一般的な住宅向けの3キロワット規模で、売価が約200万円。コストのうち、7割程度がモジュールで、3割がパワーコンディショナを含む工事費だ。現在、市場の8割を占める結晶系の場合、モジュールのコストのうち、6割程度をシリコンウェハが占めるといわれる。原材料のシリコン価格は「重量」で、製品化した太陽電池モジュール価格は「発電容量」で決まることから、メーカーが付加価値を高める方策は、大きく二つしかない。シリコンのコストを抑えるか、太陽電池の変換効率を高めるかだ。その両方の条件を打ち破らんと、メーカーは技術開発を進める。原材料シリコンの使用量が100分の1ですみ、高温条件下に強い薄膜系の技術開発には、シャープをはじめ各社が躍起になっている。さらにシリコンを使わない化合物系では、ホンダや昭和シェル石油など異業種が参入して量産を開始し、変換効率は結晶系に近づきつつある。
　経済産業省がまとめた技術開発のシナリオでは、発電コストを、2007年の46円／キロワット時から10年に23円まで半減、さらに30年には原発並みの7円まで下げる計画だ。当面、23円が普及ラインと見られている。住宅向けの設備が現在の半分のざっと100万円、10年で元が取れれば、需要もおのずと増え、販売コストの軽減にもつながる。　こうした技術開発に加え、効果的な提携・出資策も必要だろう。ＱセルズがシリコンメーカーＲＥＣに出資したほか、シャープが薄膜製造装置の強化で東京エレクトロンや、シリコン精錬で新日本製鐵と組むなどの例はすでに見られる。他方、結晶系と薄膜系のハイブリッド技術を持つ三洋は、太陽電池の事業責任者が経営支援する大和証券出身者に代わったことから、逆に買収対象として動向が注目される。行政、メーカーを含め、日本勢は本当の正念場を迎えている。

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ＨＴＢで電気推進の実験船を実証試験 ２、３年後の実用化目指し＝ハウステンボス港

　太陽光発電パネルを装備した電気推進旅客船の開発を進める「クリーンエナジーシップ実行化研究会」は二十一日、佐世保市のハウステンボス（ＨＴＢ）で実験船を使った実証試験を始めた。軽油などの化石燃料を使
わず二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しないのが特徴で、二、三年後の実用化を目指す。　同研究会はＨＴＢ、前畑造船所、長菱制御システム、長崎総合科学大、させぼパールシー、安田産業汽船、県工業技術センターの産学官で組織。二〇〇七年度から事業を開始。同年度の事業費二千万円のうち千五百万円を県産炭地域活性化基金が支援している。　実験船はＨＴＢ内の運河を航行するカナルクルーザー（全長約十四メートル、十三トン）を改造。従来のディーゼルエンジンに替え電動モーターを搭載。船の屋根に載せた十二枚の太陽光パネルが動力源となる。　カナルクルーザーは現在二十三隻運航。一隻当たり年間約二万三千百リットル（約二百十三万円）の軽油を消費、五五・四トンのＣＯ２を排出している。実験船が実用化されれば、年間約千二百七十五トンのＣＯ２削減が見込めるという。　〇八年度には同パネルを約七十枚に増やす方針で、ハウステンボス港を拠点に実証試験を重ね、実用化に向けたデータを集める。　現在実験船に使用しているのは鉛蓄電池。発案者でコンセプトデザインなどを手掛けている長崎総合科学大船舶工学科の中尾浩一准教授は「実用化の鍵は鉛蓄電池に替わるリチウムイオンバッテリーの開発」と指摘。同バッテリーは鉛蓄電池の約五分の一の重量でメンテナンスも不要。電気自動車の研究が進む中、同バッテリーの開発も進んでいるという。　国は昨秋、ＨＴＢを太陽光発電などの新エネルギーを普及するための「次世代エネルギーパーク」に認定。県はこれを受け「長崎次世代エネルギーパーク構想」を掲げており、今回の電気推進旅客船の開発はその一環。
http://www.nagasaki-np.co.jp/kiji/20080322/11.shtml

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Perfect Match: Ultracapicitors And Solar Energy

http://www.ultracapacitors.org/ultracapacitors.org-blog/perfect-match-ultracapicitors-and-solar-en-4.htm
Written by Greg Allen
Wednesday, 19 March 2008
!We all know just how amazing ultracapacitors are: they’re incredibly efficient, they can be recycled over 500,000 times without degradation, they can store amazing amounts of energy in a relatively small space, they’re safe, and they can charge devices in seconds as opposed to hours.

When you look at these advantages and then pair them up with solar energy, you can see where the future lies. Ultracapacitors are the perfect storage device for solar energy in the home.

Unlike traditional batteries, ultracapacitors can remain on charge indefinitely with no adverse effects. This means that they can stay in constant use, storing energy for the home, with no risk of losing cell capacity.

Because they can retain a charge for such an extended period of time, this enables the home to use energy that was collected in the sunny, summer months for use in the cloudy winter months. Ultracapacitors extend the availability of solar energy, which means that homeowners can rely on their solar panels for power more than ever.

I have been contacted by several solar companies and we are actively helping them incorporate ultracaps into their future home designs and plans. We are living in an exciting time...

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Harvest energy using a piezoelectric buzzer

http://www.edn.com/index.asp?layout=article&articleid=CA6541379
You can harvest small amounts of mechanical energy using a piezoelectric buzzer to charge a supercapacitor.
Carlos Cossio, Santander, Spain; Edited by Charles H Small and Fran Granville -- EDN, 3/20/2008
Energy-harvesting, or “scavenging,” systems extract energy from the ambient environment. Unfortunately, these power generators supply much less energy than do standard batteries. However, thanks to the decreasing size and low-power requirements of today’s wearable devices, it is feasible to replace batteries in some low-power systems with power generators that capture energy from the user’s environment, such as the vibration energy a user produces during walking or running. This Design Idea uses the piezoelectric effect of a standard and easy-to-find piezoelectric buzzer to turn mechanical vibrations into electrical energy. Although piezoelectric buzzers generate sound waves when you apply an ac voltage, you can use them in the opposite way: You obtain the maximum ac peak voltage that the piezoelectric buzzer generates when the vibration frequency matches the resonant frequency of the piezoelectric buzzer.

The power generator in Figure 1 is a simple circuit. The piezoelectric buzzer produces an ac voltage when it is under vibration; therefore, you must convert this voltage to a dc voltage before charging the capacitor. The four Schottky diodes form a bridge rectifier to perform this task. For a reliable and efficient operation, select Schottky diodes, such as the 1N5820 rectifier diode from On Semiconductor, that exhibit low forward-voltage drop and low reverse leakage.

Energy harvesters typically capture small amounts of energy over long periods, so harvesters usually contain an energy-storage subsystem in the form of a supercapacitor, such as the PowerStor 0.47F, 2.5V capacitor from Cooper Busmann. The larger the capacitor, the longer it takes to charge it. On the other hand, a larger capacitor provides power for a longer time for the same load. Because a supercapacitor often has a much lower voltage than standard electrolytic capacitors, you must connect a zener diode, such as the BZX85-C2V7, to prevent the voltage across the supercapacitor from increasing beyond its maximum voltage rating. As soon as you apply a load, the supercapacitor starts discharging, and the voltage across the supercapacitor starts dropping. To guarantee a fixed voltage at the output, you must use a dc/dc-voltage-converter IC, such as the MAX1675 from Maxim as a step-up converter working at 3.3V.

As an additional benefit, if the supercapacitor’s voltage drops below the required voltage of operation, the circuit continues to provide regulated output voltage as long as the supercapacitor voltage does not drop below the lower limit of the dc/dc converter. This limit is 0.7V for the MAX1675.

圧電ブザーYouを使っている収穫エネルギーは、supercapacitorを請求するために圧電ブザーを使っている機械的エネルギーの少量を集めることができます。
カルロスCossio、サンタンデル、スペイン;チャールズH Smallとフラングランヴィルによって編集されます－EDN、3/20/2008年のEnergy-収穫または「掃気」（周囲の環境からのシステム抽出物エネルギー）。残念なことに、これらの電力発生器は、標準的なバッテリーより非常により少ないエネルギーを供給します。しかし、今日の着用できる装置の減少している寸法と低出力必要条件のおかげで、ユーザーの環境（例えばユーザーが歩くか、走ることの間、発生する振動エネルギー）からエネルギーをとる電力発生器で若干の低出力システムでバッテリーを交換することは、可能です。このDesign Ideaは、機械の振動を電気エネルギーに変えるために、標準と簡単なto-find圧電ブザーの圧電性の影響を使います。あなたがac電圧を印加するとき圧電ブザーが音波を発生させるが、あなたは逆の方法で彼らを利用することができます：あなたは、振動頻度が圧電ブザーの共振周波数に匹敵するとき、圧電ブザーが発生させる最大のacピーク電圧を得ます。

図1の中の電力発生器は、単純な回路です。それが振動の下にあるとき、圧電ブザーはac電圧を発生します;したがって、あなたはコンデンサに充電する前に、この電圧を直流電圧に変えなければなりません。4つのショットキーダイオードは、この仕事を果たすために、橋改正者を作ります。信頼できて効果的な活動のために、ショットキーダイオード（例えばOn Semiconductor、その展示低い順電圧低下と低い逆の漏出からの1N5820改正者ダイオード）を選んでください。

エネルギー収穫者は一般的に長い期間にわたってエネルギーの少量を捕えるので、収穫者は通常クーパーBusmannからsupercapacitor、例えば0.47F PowerStor、2.5Vのコンデンサの形でエネルギー-記憶装置サブシステムを含みます。コンデンサがより大きいほど、それはそれを請求するために、より長く取ります。他方、より大きなコンデンサは、力を同じ荷のためのより長い時間に提供します。supercapacitorにはしばしば標準的な電解コンデンサより非常に低い電圧があるので、その最大電圧視聴率を越えて増加することからsupercapacitor全体で電圧を防ぐために、あなたはゼナーダイオード（例えばBZX85-C2V7）をつながなければなりません。あなたが荷を適用するとすぐに、supercapacitorは放出し始めます、そして、supercapacitorの中の電圧は下がり始めます。出力で一定の電圧を保証するために、あなたはdc/直流電圧-コンバータIC（例えば3.3Vで動いている段階的なコンバータとしてのマキシムからのMAX1675）を使わなければなりません。

追加給付金として、supercapacitorの電圧が作動の必須の電圧の下に下がるならば、supercapacitor電圧がdc/dcコンバータの下限の下に下がらない限り、回路は管理された出力電圧を提供し続けます。この制限は、MAX1675のための0.7Vです。

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Mayor goes after green energy jobs

http://www.northernlife.ca/News/LocalNews/2008/03-18-08-green-jobstop.asp?NLStory=03-18-08-green-jobstop
Date Published | Mar. 18, 2008
BY BILL BRADLEY
There’s a lot of buzz around green energy and how to cash in on green jobs, said Mayor John Rodriguez from Pittsburgh, Pennsylvania Friday.The mayor and his assistant, Ian Wood, formerly with the city’s Growth and Development department, had just finished participating in the first ever Good Jobs Green Jobs conference. It was organized by the United Steelworkers union and a major American environmental group, the Sierra Club.“Here, the talk is all about how oil has gone to $110 a barrel and what can be done to be less dependent on it,” said Rodriguez.He spoke to 750 delegates Thursday at 4 pm, just prior to a keynote speech by Leo Gerrard, international president, United Steelworkers Union.Rodriguez, the only speaker representing Canada, spoke about Greater Sudbury’s success in restoring its landscape and making the city more attractive for business and residents. He also highlighted the Cambrian College Sustainable Energy Centre where students train for green energy careers.Major alternative energy corporations were present including BP Alternative Energy and Gamesa, a Spanish firm which is the second largest wind turbine manufacturing company in the world.Rodriguez said he heard that cities and regions in the United States are aggressively competing for companies like these to set up up green manufacturing plants.“The jobs will be in making the wind turbines, the solar panels and electric cars. That’s what cities are focusing on. We need to do the same in Ontario or lose out.”The mayor said he is already active in finding green jobs.Rodriguez said officials from Pod Generating Group, a developer of utility-scale photovoltaic power in Sault Ste. Marie, had visited the city to look for potential generating sites here. In addition to their proposed two 10 MW sites underway in the Sault, recently the company received four new contracts with the Ontario Power Authority for another four 10 MW solar projects. In total $300 million will be invested in the Sault. The farms will power 21,000 Sault homes, said a city release.“In the Sault they are building solar farms on farmland. I want them to develop on more marginal land here so our officials are showing them sites. But I want companies to come here and build the panels too. That is where the most jobs are,” said Rodriguez.Rodriguez said at the conference he noticed a high degree of co-operation between green business, labour unions, colleges and universities, municipalities and state governments.“They are quite advanced in this co-operation. Unions, for example, are asking for help from state governments for retraining laid-off workers in the installation of green energy systems. Municipalities are changing over their fleets to hybrids and even the new plug-in hybrids. You just plug them in and they recharge.”Rodriguez said he was so impressed he was considering cutting edge plug-in hybrid vehicle technology for this city’s fledgling hybrid fleet.“We should figure out how to retrofit our vehicles to the latest technology and then market that expertise,” he said.Rodriguez said he will be forwarding his contacts to city staff for follow-up.
Green business courted by cities
Mayor Rodriguez is showing interest in relocating green manufacturers here, like one Toronto company, ZENN Motors, makers of an electric car.It was featured on the CBC TV national news last week. ZENN officials told Northern Life they receive a phone call every day from cities or regions across North America trying to lure them there. ZENN stands for Zero Emissions No Noise.The company’s product is meeting barriers from the federal government because the vehicle is not fast enough (40 km per hour), despite it being sold in most American states. Only BC is within months of certifying the car for ordinary traffic. Manitoba and PEI are showing interest, said Catharine Scrigeour, public affairs, ZENN Motor company Friday.However, new ultra capacitor technology from partner EEStor will allow ZENN to sell an electric vehicle that can travel 120 km per hour at comparable range to normal cars, said Scrigeour.“ZENN is receiving the new technology from our partnership with EEStor by late 2008 and I expect it will be tested through 2009. If all goes well our vehicle can go toe-to-toe with internal combustion vehicles at a much cheaper price. fordability is as important to us as being green,” said Scrigeour. Currently, ZENN vehicles range from $10,000 to $15,000 in price and can be plugged in at night to recharge.

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電気二重層キャパシタ ハイブリッド型を試作／三菱電機

三菱電機は瞬発力と持続力を兼ね備えたハイブリッド型の電気二重層キャパシタを世界で初めて試作した。１台で１０秒の急速充放電から１分間の持続的な充放電まで可能になり、急速充放電を最大の特長とする従来型のキャパシタに比べて適用できる製品の幅が広がる。三菱電機はハイブリッド型と合わせて充放電時間を業界最短の１秒に短縮した瞬発型電気二重層キャパシタの試作品も開発しており、両製品ともに商用化に向けた技術改良を加速。２０１０年以降に自社の産業用モーターなどに適用する考え。
◆適用製品、幅広がる
　電気二重層キャパシタは高い出力の電力を瞬時に充電・放電する特性がある。このため、従来は熱として捨てていた鉄道や産業機械用モーターの回生電力をキャパシタにため、動力源として有効利用する方法や、工場設備に設置する瞬時電圧低下補償装置などに適する。大容量の電力を長期間充放電する蓄電池と接続してハイブリッド型にし、短周期と長周期の出力変動要素を持つ新エネルギー設備の出力平準化に役立てる計画もある。　１台でハイブリッド機能を持つ電気二重層キャパシタを試作したのは三菱電機が初めて。大きさは縦１５センチ、横１０センチ、厚さ１０ミリメートルほど。抵抗値が低く短時間で高い出力の電力を流せる薄型電極と、大容量の電力を比較的長時間流せる厚型電極を１つのセルの中で接続し、実現した。電極の厚さはそれぞれ１００マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）、４００マイクロメートル。定められた条件で寿命試験を行い、商用品レベルの１５年の寿命は確保できる見通しが立った。　ハイブリッド型の電気二重層キャパシタを使えば回生電力の利用時間が広がり、また通常動作時の電力供給にも活用できるため、適用できる製品の範囲が広がる可能性がある。三菱電機は開発した瞬発型電気二重層キャパシタとともに、ハイブリッド型のコスト低減や寿命延長を狙い、商用化を目指す。関連会社でキャパシタ大手の指月電機製作所への技術供与も視野に入れる。

【電気新聞 2008/03/19】

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mobilelight

http://www.japandesign.ne.jp/HTM/PRO-IN/080319/mobilelight.html
静岡からユニークで独創的なアイテムを発表し続けている、共栄デザインよりモビールライトが発売されました。モビールライトは、ソーラーパネルによる太陽光充電で、LEDを発光させるモビールです。日中充電し、暗くなると自動的に発光します。LEDライト1個ですので、実用的な明るさはあまりありませんが、玄関のポーチや、バルコニーなどに吊るしてオブジェとして闇に揺らめく光をお楽しみください。
・直射太陽光で10時間充電時、約6時間発光。蛍光灯でも充電できますが、太陽光に比べ劣ります。
■ Kouichi Okamoto（オカモトコウイチ）
1970年静岡県静岡市に生まれる。1997年よりオランダのテクノレーベルより音源をリリース。2004年共栄デザイン設立。2006年、静岡県立美術館にて個展”TWO DAYS & FOUR PRODUCTS”を開催。アートと音楽、デザインを横断するデザイナーとして期待されている。
■ Kyouei design
Kyouei designは、1973年創業の電装部品組み立てを主に行ってきた株式会社共栄が、2004年に、デザイナーKouichi Okamotoと共に立ち上げたブランドです。デザインコンセプトは「minimum、simple」。2006年には静岡県立美術館で、エキシビジョンを開催、海外にも積極的に進出しています。プロダクトだけでなく、ランダムに音が鳴るCD「RANDOM」を出すなど、他のブランドとは一線を画す商品構成も特徴的です。
※ご紹介した製品は、オンラインショップ “caina” にてお求めになれます。
本体サイズ：630×30 パッケージサイズ：680×200×60 重量 430g
セット内容 モバイルライト本体×3本 単三充電池×6本 設置用フック×3個 ナイロン線×1巻
原産国 日本 価格 \ 18,900（税込）

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Nanotubes Enable Development of Paper-Thin Battery

Development of a paper-thin battery was accomplished by infusing paper with carbon nanotubes, which consist of carbon atoms wrapped in tubes that measure a few billionths of a meter.
2008 Medical Product Manufacturing News
http://www.devicelink.com/mpmn/archive/08/03/emerging1.html
Toss a paper airplane, and, for a few entertaining seconds, there is the illusion of flight. But in the not-so-distant future, flying paper could cease to be illusory, thanks to a new electrical component made almost entirely of paper. The component can function as a battery, a supercapacitor, or a hybrid of both. Researchers anticipate a wide variety of applications for the component, including a number of novel possibilities related to medical devices, according to findings published in the August 13 issue of the Proceedings of the National Academy of Sciences.
Development of the component entailed infusing paper with carbon nanotubes, which consist of carbon atoms wrapped in tubes that measure only a few billionths of a meter. Cellulose—the plant seeds used in most kinds of paper—makes up 90% of the battery. The carbon atoms act as electrodes, allowing the battery to conduct electricity, and the battery is charged through contact with electrolytes. “We're not putting pieces together—it's a single, integrated device,” says Robert Linhardt, professor of biocatalysis and metabolic engineering at the Rensselaer Polytechnic Institute (Troy, NY) and member of the research team. “The components are molecularly attached to each other. The carbon nanotube print is embedded in the paper, and the electrolyte is soaked into the paper. The end result is a device that looks, feels, and weighs the same as paper.”
Lindhardt says the battery could also be powered through naturally occurring electrolytes, including those found in sweat, urine, and blood. The availability of batteries that can be charged by body fluids could stand to benefit the next generation of medical implants. Pacemakers are an example of implantable devices that both run on battery power and require an invasive procedure to change the battery. In the future, says Lindhardt, a pacemaker incorporating the paper-thin battery could charge itself inside of the human body simply by coming in contact with blood. The component’s ability to work within a wide temperature range—up to 150°C—coupled with the nontoxic nature of paper, further establish the component as a viable option for future implantable devices.
Due to its size—approximately that of a postage stamp—the component may retain significant advantages over batteries used in current implantable devices, even in cases in which recharging must occur outside of the body. “A battery this size would only need to go just below the surface of the skin to be installed into an implantable device,” says Lindhardt. “This could reduce the invasiveness of the procedure for replacing batteries.”
In most electrical systems, batteries and supercapacitors are separate components—not so with the paper-thin electrical component.
Defibrillators are an example of a medical application that would involve using the component as a supercapacitor. Today, defibrillators are bulky machines comprised of multiple components (including a supercapacitor), and defibrillation requires assistance by healthcare administrators. In the future, the entire unit could be something people carry in their pockets, and in case of emergency, use themselves.
“The entire defibrillator could be the size of a piece of paper,” Lindhardt explains. “You would take it out, unfold it, lay it on the patient’s chest, and the paper-thin supercapacitor would use its stored electrical energy to release a short, powerful burst in order to resuscitate the heart.”
Commercialization of the component may not be on the immediate horizon, but the research team has already turned its attention to the main impediment to achieving this goal. “We need a way to inexpensively mass-produce it,” Lindhardt says. “Once we get it down, we’ll have the ability to actually print batteries and supercapacitors using a roll-to-roll system similar to how newspapers are printed.”
Rensselaer Polytechnic Institute, Troy, NY
www.rpi.edu

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ソーラーディッシュ形スターリングエンジンでグリッドへの変換効率31.25%の世界新記録を達成(米国)

Sandia and Stirling Energy Systems set new world record for solar-to-grid conversion efficiency. The record establishes a new solar-to-grid conversion efficiency of 31.25 percent. The old record, which has stood since 1984, was 29.4 percent. (Photo by Randy Montoya)
http://www.nedo.go.jp/kankobutsu/report/1018/1018-09.pdf?nem

ＮＥＤＯ海外レポート ＮＯ.1018, 2008.3.5
78
【エネルギー】太陽熱利用 スターリングエンジン
スターリングエンジンで太陽からグリッドへの変換効率
31.25%の世界新記録を達成(米国)
空がいつもより10％以上も明るい完全なニューメキシコの冬日に、サンディア国立研究
所とスターリングエネルギー・システム(SES)社は、太陽からグリッドシステムへの正味
効率で31.25％を達成し、新しい変換効率記録を塗り替えた。1984 年の効率29.4％の記録
は、サンディア国立研究所全米太陽熱試験施設にあるSES 社の「Serial#3」ソーラーディ
ッシュ形スターリングエンジンで2008 年1 月31 日に破られた。
この変換効率は、電力グリッドに送られた正味のエネルギーを測定し、皿形反射鏡を照
らす太陽エネルギーで割ることにより計算される。水ポンプ、コンピュータおよび追跡モ
ーターのような補助的負荷は、正味電力の測定で考慮されている。
「この型式のシステムにおける2 点の本質的な変換効率の向上は驚異的であった。これ
は、我々のディッシュエンジンシステムが、他のソーラーディッシュ集光器の能力をはる
かに越える大きな前進であり、そして手頃なシステムの商業化に一歩近づけた」とSES
社長兼CEO のブルース・オズボーンが述べる。
Serial#3 は、日中に150kW のグリッド対応電力を発電する太陽熱試験施設の6 ヵ所の
実証ディッシュモデル発電所の一部として2005 年5 月に組立てられた。各々のディッシ
ュ・ユニットは、太陽の光を強力なビームへ集光させるために、皿形に形成された82 個
の反射鏡から構成されている。
ソーラーディッシュは、スターリングエンジンに熱エネルギーを送る受光器上に太陽光
を集中させることにより電気を発電する。このエンジンは水素が充填された密閉方式であ
り、水素ガスは、加熱・冷却されるとき、その圧力は上昇・下降する。この圧力変化が、
スターリングエンジン内部のピストンを駆動し、機械エネルギーを発生させる。そして、
次に発電機を回して電力を発生する。
SES 社とサンディア国立研究所の共同でなされたシステムへのいくつかの技術的進歩
が、太陽からグリッドへの記録破りの変換効率ヘと導いた、とプロジェクトを統率するサ
ンディアプロジェクトエンジニアのチャック・アンドラーカは語る。
SES 社がディッシュおよび全てのハードウェアを所有している。サンディア国立研究所
は、10 年以上の長期にわたりSES 社に技術的・分析的支援をしている。

--（サンディア国立研究所ニュースリリース）-------------
http://www.sandia.gov/news/resources/releases/2008/solargrid.html

NEWS RELEASES
FOR IMMEDIATE RELEASE
February 12, 2008

Sandia, Stirling Energy Systems set new world record for solar-to-grid conversion efficiency
31.25 percent efficiency rate topples 1984 record

ALBUQUERQUE, N.M. —On a perfect New Mexico winter day — with the sky almost 10 percent brighter than usual — Sandia National Laboratories and Stirling Energy Systems (SES) set a new solar-to-grid system conversion efficiency record by achieving a 31.25 percent net efficiency rate. The old 1984 record of 29.4 percent was toppled Jan. 31 on SES’s “Serial #3” solar dish Stirling system at Sandia’s National Solar Thermal Test Facility.

The conversion efficiency is calculated by measuring the net energy delivered to the grid and dividing it by the solar energy hitting the dish mirrors. Auxiliary loads, such as water pumps, computers and tracking motors, are accounted for in the net power measurement.

“Gaining two whole points of conversion efficiency in this type of system is phenomenal,” says Bruce Osborn, SES president and CEO. “This is a significant advancement that takes our dish engine systems well beyond the capacities of any other solar dish collectors and one step closer to commercializing an affordable system.”

Serial #3 was erected in May 2005 as part of a prototype six-dish model power plant at the Solar Thermal Test Facility that produces up to 150 kilowatts (kW) of grid-ready electrical power during the day. Each dish unit consists of 82 mirrors formed in a dish shape to focus the light to an intense beam.

The solar dish generates electricity by focusing the sun’s rays onto a receiver, which transmits the heat energy to a Stirling engine. The engine is a sealed system filled with hydrogen. As the gas heats and cools, its pressure rises and falls. The change in pressure drives the pistons inside the engine, producing mechanical power, which in turn drives a generator and makes electricity.

Lead Sandia project engineer Chuck Andraka says that several technical advancements to the systems made jointly by SES and Sandia led to the record-breaking solar-to-grid conversion efficiency. SES owns the dishes and all the hardware. Sandia provides technical and analytical support to SES in a relationship that dates back more than 10 years.

Sandia is a National Nuclear Security Administration laboratory.

Andraka says the first and probably most important advancement was improved optics. The Stirling dishes are made with a low iron glass with a silver backing that make them highly reflective —focusing as much as 94 percent of the incident sunlight to the engine package, where prior efforts reflected about 91 percent. The mirror facets, patented by Sandia and Paneltec Corp. of Lafayette, Colo., are highly accurate and have minimal imperfections in shape.

Both improvements allow for the loss-control aperture to be reduced to seven inches in diameter — meaning light is highly concentrated as it enters the receiver.

Other advancements to the solar dish-engine system that helped Sandia and SES beat the energy conversion record were a new, more effective radiator that also costs less to build and a new high-efficiency generator.

While all the enhancements led to a better system, one aspect made it happen on a beautiful New Mexico winter day — the weather.

“It was a ‘perfect storm’ of sorts,” Andraka says. “We set the record on Jan. 31, a very cold and extremely bright day, a day eight percent brighter than normal.”

The temperature, which hovered around freezing, allowed the cold portion of the engine to operate at about 23 degrees C, and the brightness means more energy was produced while most parasitic loads and losses are constant. The test ran for two and a half hours, and a 60-minute running average was used to evaluate the power and efficiency data, in order to eliminate transient effects. During the testing phase, the system produced 26.75 kW net electrical power.

Osborn says that SES is working to commercialize the record-performing system and has signed power purchase agreements with two major Southern California utilities (Southern California Edison and San Diego Gas & Electric) for up to 1,750 megawatts (MW) of power, representing the world’s two largest solar power contracts. Collectively, these contracts require up to 70,000 solar dish engine units.

“This exciting record shows that using these dishes will be a cost-effective and environmentally friendly way of producing power,” Osborn says. “SES is actively engaged in the commercialization of the system, called the ‘SunCatcher,’ including continuing to prepare it for mass production, completing project site development and preconstruction activities, and establishing partnerships with substantial manufacturing and industrial organizations to develop a cost-effective manufacturing process and supply chain. The demonstrated high efficiency means more energy is generated for the given investment, lowering the cost of the energy delivered.”

SES was formed in 1996 to develop and commercialize advanced solar technology. The company maintains its corporate headquarters in Phoenix, Ariz, project and technical development offices in Tustin, Calif, and engineering and test site operations at Sandia National Laboratories in Albuquerque.
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Sandia is a multiprogram laboratory operated by Sandia Corporation, a Lockheed Martin company, for the U.S. Department of Energy’s National Nuclear Security Administration. With main facilities in Albuquerque, N.M., and Livermore, Calif., Sandia has major R&D responsibilities in national security, energy and environmental technologies, and economic competitiveness.

Sandia news media contact: Chris Burroughs, coburro@sandia.gov, (505) 844-0948
SES media relations contact: Lori Hecker, SES@stirlingenergy.com, (602) 957-1818

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太陽光発電・テントシート（膜材）一体化技術を開発

http://www.tak.co.jp/080226_EIS_news.pdf
http://www.tak.co.jp/
従来の太陽光発電システムでは困難であったテントシート （膜材）をつかった場所にも太陽光発電の設置を可能にする 一体化技術を、平岡織染株式会社と共同で開発いたしました （共同特許出願中）。
News Release
2008年2月26日
高島株式会社（社長：高島幸一、本社：東京都中央区、以下「高島」）は、従来の太陽光発電システムでは困難であったテントシート（膜材）をつかった場所にも太陽光発電の設置を可能にする一体化技術を、平岡織染株式会社（社長：平岡義次、本社：東京都台東区、以下「平岡織染」）と共同で開発いたしました（共同特許出願中）。テントシートに代表される膜材を使った太陽光発電設置可能な場所は日本全国１００万箇所に達します。薄膜太陽電池とテントシート（膜材）を一体化ラミネートする技術により膜材をつかった場所にも適用が広がります。当技術を使った製品を全国１００万箇所に適用できれば、最大年間１００万トンのＣＯ２削減に貢献できる（*下記「試算根拠」参照）と考えられます。軽量で曲げやすく、しなやか、耐久性に優れ大型化が可能なテントシート（膜材）一体型薄膜太陽電池により、テント屋根や壁面、農業用ハウスなど多様な場所で太陽光発電を可能にする商品化を進めていきます。
*試算根拠［742g (石油火力ＣＯ２排出/kWh)－53g（太陽光ＣＯ２排出量/kWh）］（*1）×4 時間（平均日照時間）２５５日×１００万箇所×1.5kW(太陽光平均発電量:１箇所当たり平均90 平米として)÷1,000,000=105 万トン
内閣府地球温暖化対策推進本部による「京都議定書目標達成計画の進捗状況（案）」（平成19年5月29日）によれば２００５年実績から目標とする1990 年水準の６％減を達成するためには175 百万トンのＣＯ２削減が必要です。上記試算による100 万トンは必要削減量の0.6%に相当します。　*1: 本藤祐樹　「ライフサイクルＣＯ２排出量による発電技術の評価」中央電力研究所報告　2000,2001
【テントシート（膜材）一体化製品の特徴】
特許技術（申請中）により薄膜太陽電池とテントシート（膜材）を全面に接着一体化ラミネートしているため、以下の特徴があります。
・ 湿熱その他の環境下で、浮き・剥れ等の劣化が少なく、耐久性に優れます。
・ 薄膜太陽電池の保護層に高耐久性樹脂フィルムを使用。防汚性、耐候性、耐久性に優れています。
・ テントシート（膜材）の溶着による大型化が可能です。
・ しなやかに曲げることが出来るため、曲面への施工が可能です。
・ 軽量で持ち運び、施工が容易です。
【今後の予定】
多様な業界の企業と共同で、当シート一体化技術の特徴を活かした薄膜太陽電池の商品化を推進します。
なお、2008 年3 月4 日から7 日まで東京ビッグサイトで開催される、第14 回建築・建材展2008 キャンバス・ジャパンにてサンプル製品を参考出展いたします。
【本件に関する問合せ先】
高島株式会社　経営企画　　新藤・加藤（電話：03-3567-0213）
太陽光発電・テントシート（膜材）一体化技術を開発
－高島株式会社－　

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僻地でも威力発揮! ソーラーパワー稼動のノートPC - 衛星電話も搭載

http://journal.mycom.co.jp/news/2008/03/05/034/
「Solar Notebook」のデザイン設計案
2008/03/05
セルビア共和国Nikola Knezevic Industrial DesignのチーフデザイナーNikola Knezevic氏は、大型ソーラーパネルを標準搭載したノートPC「Solar Notebook」のデザイン設計を提案している。タフな堅牢仕様のデザインに仕上がるSolar Notebookは、本体カバーの天板部分全体が、大型ソーラーパネルとなっており、最も日光が当たる角度へと自由に展開可能。ソーラーパワーによる充電で、電源のない厳しい条件下でもPCを利用し続けられるという。GPSや衛星電話、衛星インターネット通信サービスが標準で組み込まれるため、まさに世界中どこでもスムーズにインターネット環境が整う、究極のノートPCに仕上げられる。あくまでもコンセプトモデルとのことだが、同社は製品化も視野に入れつつ、世界各国のメーカーなどと共同開発を目指したいとしている。

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